ここ数年で一気に注目を集めているDX。言葉は聞いたことがあっても、その意味やメリットなどを知らない方も多いと思います。この記事では、DXについて徹底分析し、様々な角度から解説していきますので、是非参考にしてください。
DX（デジタルトランスフォーション）とは？
DXとは、2004年にスウェーデン・ウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念です。
日本におけるDXは、2018年に経済産業省によって再定義されており、DX推進ガイドラインには以下のように記されています。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」
つまり、ITを活用してビジネスにかかわるすべてをより良くし、企業文化までを変えて取り組むべき覚悟が必要であることを示しています。詳しくは以下の記事を参考にしてください。
DX（デジタルトランスフォーメーション）とIT化の違い
DXとIT化は同じように感じる方もいるようですが、意味合いは少し違います。この違いを明確に理解することはビジネスを一歩進めるためには重要です。
IT化は組織の生産性向上を「目的」としてIT導入やデジタル化を進めるのに対し、DXはそれを「手段」としてビジネスモデルの変革を行います。つまりIT化はDXにおける手段のひとつということになります。
「新しい会計ソフトを導入した」「インターネットを高速化した」だけでは単なるIT化に過ぎず、例えばその後に「支払い方法の選択肢を多く提供することで、顧客層が幅広くなり、データを使ったビジネスもできるようになった」といった具合に、これまでの仕組みが変化することそのものがDXということです。
DX（デジタルトランスフォーメーション）が注目される理由
DXが注目され、取り組みが活発になった理由には、スマートフォンの普及とリモートワークの増加が関係しています。今や誰でも1人1台はスマートフォンを持ち、どこでもインターネットの利用ができるようになったことを背景に、消費者行動は大きく変わってきたことがあげられます。
また、コロナ禍により在宅ワークなどのリモートワークが増えたことで働き方改革の後押しもあり、働き方に多様性が生まれ、デジタル化も急速に進んでいます。そして、これらの変化は、新しい製品・サービスを生み出す土壌ともなり、今日のさまざまなビジネスモデル誕生の大きな要因となっています。
そして2018年9月、経済産業省が提唱した「2025年の崖」問題を指摘しました。これにより、DXはさらに注目を集めることになりました。詳しくは以下の記事を参考にしてください。
DX（デジタルトランスフォーメーション）による売上向上を目指す
売上が伸び悩んでいる企業の経営者は、DXという言葉や概念を知っていても、イマイチその特性を活かせていないケースが存在します。DXの推進はハードルが高く、既存の業務がひっ迫すると考える保守的な社内スタッフがいると、さらに困難に思えるものです。
しかしDXこそ、今の時代において売上拡大の鍵を握っている、といっても過言ではありません。DXに進んで取り組んでいる大企業だけでなく、中小企業においてもDXの活用は避けられない課題です。企業の売上向上を目指すためにも、DXは今後企業が行っていくべき、最重要課題といっても良いでしょう。詳しくは以下の記事を参考にしてください。
DX（デジタルトランスフォーメーション）による売上向上を目指す
DX時代のシステム・アプリ開発の必要性
企業をとりまくビジネス環境の変化が加速し、より柔軟で、迅速な対応が求められる時代になっています。企業のニーズに応え、ITをビジネスの成果に直結させる手段として、様々なシステムやアプリ開発がされています。こちらで簡単にご紹介します。
ローコード開発
ローコード開発とは、可能なかぎりソースコードを書かずに、アプリケーションを迅速に開発する手法やその支援ツールのことです。GUIと呼ばれる視覚的な操作で、画面部品やロジック部品を組み合わせることによって、工程を省略または自動化します。従来のシステム開発と比較しても短い開発期間で、高品質かつ安定したシステム開発を行うことが可能です。必要な部品を組み合わせてひとつのアプリケーションをつくり上げていく手法です。
注目される理由
DXの推進が叫ばれている中、どの業界においても、急速に変化するビジネス要件に対して、迅速かつ柔軟に対応する必要が生じているのです。こうした風潮は、アプリケーションの開発手法に対しても例外ではなく、開発速度や品質、安定性など、あらゆる側面に変革が必要とされています。そのようななかで、ローコード開発が注目されています。
モダンアプリケーション開発
DXを推進するためにイノベーションの活性化やビジネス環境の素早い変化に対応する機敏性が求められる状況にあります。これはDXの構成要素であるアプリケーションに対しても同様であり、市場の変化に対応するための機敏性や継続的な価値の提供を実現する開発方法としてモダンアプリケーション開発が採用されています。
注目される理由
モダンアプリケーション開発は、「さまざまな変化に対応できるイノベーティブで機敏性を高める開発手法」で、DXの実現を支援出来るシステムとして期待されています。
アジャイル開発
アジャイル開発とは、機能単位で小さな開発サイクルを繰り返すスタイルで、速さと柔軟さが魅力のシステムです。開発サイクルは設計・開発・実装・テストという順番で構成され、1つのサイクルごとにクライアントのフィードバックをもらいます。また、アジャイル開発ではプロジェクトの基本機能から優先的に開発します。
注目される理由
アジャイル開発は、要件やスケジュールを詳細に決めないため、素早く開発に着手できます。また、柔軟な対応も可能です。機能単位で開発サイクルを回して都度クライアントからのフィードバックをもらいます。細かく修正しながら開発を進めていくため、プロジェクトの完了間際に大規模な修正が発生しません。
ノーコード
ノーコードとはその名の通り、「コードを書かずにアプリが開発できる」ということです。これがもたらす最大の変革は、「エンジニアではない人でもアプリを作成できるようになる」ことです。
注目される理由
ITエンジニア不足を解消するほか、業務の現場にITを浸透させることが求められているなかで、現場主導でのアプリを活用した、業務改善や仕組み作りができ、改善点があれば、すぐにそれをITによって改善できる仕組みが構築できます。
DX（デジタルトランスフォーメーション）の事例
DXを実現するためには、理解すべきポイントや課題、実施すべき施策があります。しかしこれらを学ぶだけでは「自社では実際にどんなDXができるのか」というイメージに欠けます。そこで重要になってくるのが事例です。
他社の具体的な事例を知ることで、DXのイメージが容易になり、自社でDXに取り組むうえでの参考となります。これまでの成功事例を記載した以下の記事を、参考にしてください。
DX推進にあたっての課題
経済産業省が2018年に公表した「DXレポート」や、5Gやスマートフォンの普及、新型コロナ対策や働き方改革の影響もあり、DXの推進が強く求められています。しかし、日本企業においては、DXに関する危機意識やデータ活用不足、既存システムを維持運用する負担などが課題となっているのも事実です。
変革への危機感の低さやDXを推進する人材の不足など、日本企業がDXを推進するうえで直面している課題も多くあり、その課題を克服していくことが、日本企業のDXを加速させる要因とも言われています。詳しくは以下の記事をご覧ください。
まとめ
この記事では、DXについて様々な角度から解説してきました。デジタル化の波を受けて、社会は大きく変わりつつあります。ビジネス業界においてもDX推進が特に重要視され、多くの企業が変革を求められています。
2025年を節目に直面する問題に立ち向かって乗り越えていくためにも、DX推進をはじめとして、これからさまざまな課題に取り組んでいかなければなりません。
自社の目標を明確にし、将来を見据えて企業改革へと踏み出していきましょう。
