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【figma】初心者必見!figmaの使い方を徹底解説!活用するメリットや便利な機能もご紹介!

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ワイヤーフレームやUIデザインなどの作成に利用されることの多いデザインツールですが、メジャーとされるAdobeXDやSketchと並び近年注目されているデザインツールが「figma」です。操作性に優れた分かりやすいツールとして初心者でも使いやすく、利用者が急増しています。

そこで今回は「figma」の使い方について解説していきます。

figmaとは?

figmaは、インストール不要でブラウザ上ですぐに利用することができるデザインツールです。ブラウザがあればどこでも使うことができ、無料で利用できるため、その使いやすさで人気を集めています。またその操作性のシンプルさから初心者でも扱えるデザインツールです。

また複数人でリアルタイムで共同作業できるデザインツールとしても注目を集めており、コメントを付けたり議論をすることで、より良いデザインを作っていくことができるため、多くの企業でも導入されています。

figmaでできること

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figmaは、グラフィックデザインやUI/UXデザイン、Webサイトデザインなどのデザイン系の作成はもちろん、ワイヤーフレームやバナー広告、ポスターやチラシ、資料作成や各種サムネイルなどさまざまな活用方法があるため、多くの業種で採用されています。

figmaを活用するメリット

ここからはfigmaを活用することで得られるメリットについて解説していきます。利便性だけではなく多くのメリットがあるのが特徴です。

Webブラウザ上で使えて場所を選ばない

figmahaは場所を選ばずブラウザ上で利用できるデザインツールです。インターネット環境が整っていればどこでも利用できるので、とても使い勝手のいいデザインツールです。

無料で使える

figmaはインストールが必要のない無料で利用できるデザインツールです。またほとんどの機能が無料で利用できるのもメリットです。大人数で作業する場合は有料版を利用したほうがいいでしょうか、無料版でも十分に活用することができます。

機能を拡張できるプラグインが超豊富

figmaは毎日のようにプラグインが追加されるほどその数は豊富で、作業に必要とされる機能はほぼ揃っています。必要なものに関してはボタン一つで追加可能です。

複数人で同時に編集できる

単独ではなくリアルタイムで複数人で作業を行えるのも大きなメリットの一つでしょう。一つの目標に対し意見やアイデアを出しながら作業していけるのは大きな魅力です。

Adobeと操作感覚が似ている

作業方法がAdobeXDと非常に似ているため、figmaで作業をこなしていくことで将来的にAdobeXDを利用する際ににもスムーズに作業にないることができるでしょう。figmaの使いやすさはデザインツールの中でも抜群です。

figmaを活用するデメリット

ここまでメリットについてご紹介してきましたが、ここからはデメリットについて解説します。

日本語の解説が少ない

もともとは海外で人気だったデザインツールで、日本で使い始められてのも2020年ころからです。そのため日本語解説のサイトが少ないのはデメリットになるでしょう。利用する際に分からないことや知りたいことなど、調べるには時間がかかる可能性があります。しかし2022年に入り「Figma Japan」が設立され、少しずつですが、日本語表記の情報も見られるようになってきています。

Adobe製品との相性がよくない

先ほどAdobeXDのお話もしましたが、figmaはフォトショップやイラストレーターと連携することができないため、Adobeの製品が必要となります。そのためfigmaとAdobe XDを上手に使い分ける必要があるでしょう。

デフォルトの日本語フォントが少ない

figmaは、まだ海外用仕様に作られているため、まだ日本語のフォントが多くないのがデメリットでしょう。しかし日本語フォントにできるプラグインや、すでにインストール済みのフォントに関しては日本語で反映できるのでそこまで気にすることはないでしょう。

出力できる拡張子に限りがある

figmaは出力できる拡張子がJPG・PNG・PDF・SVGの4種類と少し少なめです。ただこちらもプラグインで拡張子を追加することができるので、必要に応じて利用してください。

figmaの使い方

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ここからはfigmaの使い方について解説していきます。使いやすさが特徴のfigmaですので、初心者の方でも簡単に利用していくことができますので、是非参考にしてください。

アカウントを作成する

まずアカウントを作成します。figmaの公式サイトに入り「Try Figma for free」を選択しましょう。そうしましたらメールアドレスとパスワードを入力する画面になりますのでそちらに必要事項を入力しましょう。もしGoogleアカウントを持っているのであれば、そちらでもログインすることは可能です。figmaはインストールやダウンロードする必要がないので、入力したメールアドレスとパスワードは保存して次回に備えるといいでしょう。

画面構成を確認する

ログインできましたら、表示される画面が管理構成画面ということになります。この管理画面の構成をしっかり理解するようにしましょう。

figmaはホワイトボードのようなキャンパスに作図を書き込んでいく形になります。画面の上部から利用したいツールを選択し、中央の白い部分に作図していきます。画面右にはプロトタイプやデザインを選ぶコンテンツが並び左にはレイヤーとオブジェクトを確認することができます。

デザインをつくる

それではいよいよデザインをしていきましょう。まず上部の「figma」から「Design」を選択し使いたいフレームを選びましょう。多くのフレームがあるので、自分が作成する作図にあったデザインのものを選んでください。

次は図形を作成しますが、こちらも上部にある□のマークを選択すると、好きな図形を選べます。

ご覧のように四角・まる・三角と図形もさまざまなので好きなものを選んで作成していきましょう。

プロトタイプを作る

ここまできたら次はプロトタイプの作成です。プロトタイプの作成は、出来上がりをイメージするのに重要な作業になり、チームやクライアントとイメージを共有するのに欠かせません。

まず、右上にある「Design」を「prototype」に変更して作業を進めていきます。矢印を使って視覚的に見やすくしたり、必要に応じてボタンのリンク設定をするといいでしょう。実際に動かすには右上にある三角のマークをクリックすると、プレビューが表示されます。もし見ずらい部分があればブラウザバックして修正しながら完成へ近づけていくといいでしょ。

出力する

完成したら出力していきます。前述の通り、出力方法は4種類になりますが必要に応じて拡張子をプラグインしてもいいでしょう。

クライアントやチームと共有する

出力したら共有をしたいメンバーやクライアントに共有をしましょう。URLを教えるだけで共有できるので必要に応じて教えましょう。またfigmaは共同作業することができます。この場合は画面右上にある「share」を選択します。ここで共有するメンバーに権限を与える形になります。「閲覧のみ」「編集も可能」のどちらかを選択し、必要な権限を与えてください。

コメントを付ける

権限を与えることで、出来上がったデザインに対し意見を出し合うことができるようになります。ツールバーにある「ふきだし」のマークでやり取りができます。これによって、より良いデザインの作成や抜けがないかのチェックを行えるようになるので、複数でデザインを作成したいという場合は権限の付与をしてください。

figmaの便利な機能

ここまでfigmaの作り方について解説してきましたが、figmaには多くの便利な機能があります。それらを活用していけば、さらに素晴らしいデザインを作成することができるでしょう。今回はよく利用される5つの機能についてご紹介していきます。

コンポーネント作成

コンポーネントとは、アイコンやボタンといったUIのためのパーツのようなものになります。figmaではコンポーネントを登録しておくことができ、同じようなアイコンやボタンを何度も利用するときなど非常に便利です。

画像挿入

先ほどデザインで作る際にも説明しましたが、作成画面の上部にある「figma」の「place image」からパソコンに保存している画像を取り込みことができます。もし必要な画像がある場合は、画像を読み込んでデザインに挿入することができます。

スケールツール

もし作成したワイヤーフレームが小さくて見ずらい時など、画像解明度をそのままに大きくすることができます。パソコンの「K」ボタンを押したままでドラッグすることで作成したデザインを大きくすることができ、逆に小さくすることもできるので必要に応じて利用できます。

カラーパレットから色選択

figmaには「Selection Color」という機能があります。これは、複数のコンポーネントやフレームワークを作成している場合、見やすくするように配色を変更したいということもあります。そのような時のために「Selection Color」に決まった配色をあらかじめ登録しておくことで、カラーパレットから好きな色を選べば、色変更作業を行うことができます。

ヒストリー管理

ヒストリー管理とは開発工程を管理できるシステムで、更新履歴を残すことで共有作業をしているときなど作業の効率が良くなるので、チームでプロジェクトを行うときには是非利用したい機能です。

figmaでプロジェクト体制図が作成できる

figmaはプロジェクト体制図の作成にも役立てることができます。使い勝手のいいfigmaならではの特徴といえるでしょう。プロジェクト体制図については以下の記事をご覧ください。

figmaで作成するメリット

figmaを使ってプロジェクト体制図を作るメリットは以下の5点があげられます。

・PowerPoint上で書くのに比べると、長いページでも分割せずに書けて手間が減った

・画面が分割されず、できあがりをイメージしやすい

・グラフィックソフトを使えない人でもそれなりに使える

・ワイヤーフレームを書くための細かい操作が手軽

・PowerPointより動作が安定している

このようなメリットがあるため、figmaを使ったプロジェクト体制図は非常に見やすく作成する側にとっても非常に操作がしやすい利点があります。

figmaで作成するときの注意点

逆に注意点はどのようなあげられるかもご紹介しておきます。

・クライアントにどう確認してもらうかを決めておく

・プロジェクト内でワイヤーフレームをどう使うかを明確にする

・本格的にワイヤーフレームを作成する前に、準備の時間を見込んでおく

figmaには無料版と有料版がありますが、プロジェクトに利用するのであれば有料版がおすすめです。

まとめ

この記事では、figmaについて詳しく解説してきましたがいかがでしたでしょうか。

誰でも簡単に利用できるデザインツールとして初心者のみならず上級者にも人気のfigma。複数人での作業も可能なため、多くの企業で利用されています。個人で行うデザインだと意見の相違などもあり、なかなか作業がはかどらないということもありますが、figmaはそのような課題も解決してくれるので、非常に便利なデザインツールといえるでしょう。

デザイン作成の効率化を図るためにも、今回の記事を参考にfigmaの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

【XMind】XMindとは?活用するメリットから使い方まで初心者にもわかりやすく徹底解説!

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皆さんは、プロジェクトを進めるための飼料やアイデアをまとめるためのツールは何を使っているでしょうか。そのような時に役立つのがマインドツールですが、その中でもXMindはおすすめのマインドツールです。

そこでこの記事では、XMindについて活用するメリットや使い方について詳しく解説していきます。

XMindとは?

XMindはマインドマップツールの一つで、パソコンにインストールすることで利用することができます。シンプルで使いやすいのが特徴で、作成したマインドマップには、進捗状況を表すアイコンが表示されるので、プロジェクトに関するツールとしても役立てることができます。

ちなみにマインドマップとは、自分の頭の中で出来上がっているアイデアや事柄を見える化するためのもので、自分の考えをそのまま表現しているため、見落としや忘れて思い出せなくなるといったことを防いでくれます。

XMindの特徴

XMindには以下の4つの特徴があります。

・日本語にも対応している

・シンプルで見やすいインターフェイス

・EvernoteやSNSなどへ共有できる

・簡単な操作性

XMindの活用方法

XMindは操作性に優れていることから、さまざまな活用方法があります。いくつかご紹介します。

アイディアをすぐにメモしておくことができる

XMindは、スマートフォンやタブレットなどでも利用することができます。そのため良いアイデアが外出先で浮かんだ時でも、すぐにメモをとることができます。スマートフォンでXMindを利用する場合も、XMind専用のアプリを立ち上げるだけです。手軽に利用できるのも、他のマインドマップツールにはない特徴です。

ライターなどに記事作成の構造図として活用できる

記事の作成をライターなどに依頼するときに役立つのがXMindです。文字だけだとわかりづらい内容も、XMindを利用し構成図を作成することで、相手側にもイメージが湧きやすく理解してもらうのに時間がかからないです。

プレゼンテーション資料作成時に活用できる

プレゼンテーションやセミナーなどの資料を作成するのに利用されることも多いです。作成したマインドマップをパワーポイントなどに貼り付けておくと、よりスムーズに活用することができるでしょう。

XMindを活用するメリット

それではXMindを活用するメリットとはどのようなことがあるのでしょう。さまざまなシーンに利用されるXMindは、ただ使いやすいというだけでなくその他にも多くのメリットがあります。

プレゼン資料・プロジェクト管理に役立てられる

XMindの大きなメリットの一つはプレゼンテーション資料やプロジェクト管理としても活用できることでしょう。使い勝手がいいため、資料を初めてする方でも作成しやすく、作成したマインドマップにトピックを付けることで目立たせることもできるので、見る側も非常に見やすいです。初心者でも簡単にレベルの高い資料を作成することができるでしょう。

視覚的に見やすい

もし何かアイデアが浮かんだ時に、どこにそのアイデアを残しておくか迷うこともあるでしょう。そんな時XMindに書き留めておくことで、せっかく浮かんだアイデアを残しておくことができます。XMindは、ジャンルごとに区分けすることもできるので、非常に見やすく誰が見ても分かるので、アイデアを整理してまとめておくには欠かせないツールです。

ビジネスからプライベートまで幅広く活用できる

XMindは、アイディアや作業手順をまとめるだけでなく、資格取得や勉強方法などプライベートでも活用できるのが特徴です。

SNSとの共有ができる

Twitterやインスタグラム、リンクトインといったSNSで、XMindで作成したマインドマップを共有できることもメリットの一つです。リンクトインはまだ日本ではなじみのないSNSですが、外国ではメジャーなSNSで約4億人のユーザーがいます。ユーザー同士がつながるSNSとしてだけでなく、ビジネスシーンとしても利用されているSNSで、富士通やパナソニックなどの大手企業でも導入されているSNSになります。

XMindを活用するデメリット

多くのメリットがあるXMindですが、メリットもいくつかあります。よくあげられる2つのデメリットをご紹介します。

無料版は機能が制限されている

XMindには有料版と無料版があります。どちらにしても初めのうちは慣れるのに時間がかかりますが、慣れてくると利用できる機能などの制限により、無料版では物足りないかもしれません。もしより多くの機能を活用したいと思うのであれば有料版に切り替えることをおすすめします。

要領を得るのに時間がかる

XMindを使い始めたころは、要領をつかむまでのあいだ、少し労力を使うかもしれません。XMindはダウンロードし自分で使い方を学んでいく感じになるため、使い慣れるまでは少し時間を要するでしょう。数あるマインドツールの中でも使いやすいとは言われていますが、完璧に使いこなせるようになるまではある程度の時間かかることを覚悟しておきましょう。もちろんある程度使っていけば、すぐに使いこなせるようになるので、そうなってから細かく込み入った図を作成するようにしてください。

XMindの使い方のコツ

ここまでXMindのメリットやデメリットについて解説してきましたが、ここからはXMindの上手な使い方を解説していきたいと思います。覚えておくことで、実際利用した時に自分の思い描くマインドマップを作成することができるでしょう。

テンプレートにはシンプルなものを選ぶ

XMindのテンプレートには、デザイン・マップ・図などざまざまなものが揃っています。XMindに慣れるまでは、できるだけシンプルなものを選び、慣れてきたらデザインにこだわるといいでしょう。ちなみにデザインは後からでも変更することができます。

全画面で表示する

XMindには、全画面で編集するのか一部分で編集するのかを決めることができますが、XMindの強みは、全体像で分かりやすく伝えることにありますので、編集も全画面で行うといいでしょう。

見た目を整える

ある程度慣れてきたら、見やすい図を表現するために、イメージに合った文字のフォントやサイズ、色付けなどを行っていくといいでしょう。文字だけで伝えるよりも文字に表情を付けた方が、見る側にとっても見やすく伝わりやすいでしょう。

関連・囲みなどの機能を使用して整理する

一通りXMindに書き出しが終わったら、見出しごとや分類ごとに枠組みをして分かりやすくするといいでしょう。関連する言葉ごとに分けることで自分も読み手も分かりやすくなります。またその時に、思いついたワードをつけ足していくといいでしょう。

マインドマップを結合する

XMindには、作成したマインドマップ同士を紐づけることができる機能があります。別のテーマで作ったマインドマップが、後で関連づいているとわかったり、関連付けたいマインドマップがあるときなどはこの機能を使い1つのマップにすることができます。

XMindの使い方

https://unsplash.com/photos/gcsNOsPEXfs

ここからは実際にXMindの使い方について解説していきます。はじめは慣れないかもしれませんが、使い方をマスターできれば簡単に作成することができるでしょう。まずはXMindをダウンロードしましょう。はじめは無料ダウンロード・使用しているOSを選択しダウンロードしてスタートです。

ファイルの新規作成

初めに行うのがファイルの作成です。いくつかのテンプレートがあるのでその中から好きなものを選んで作成していきますが、初めはシンプルなものを選ぶといいでしょう。

次にテーマを決めます。テーマに関しては後で変更可能なので、はじめは既定のものを選んでもいいでしょう。テーマを選ぶと「中心トピック」と書かれたページが開きますので、ここにメインとなる言葉を入力します。その後それに付随する「主なトピック」を追加していきます。これは小見出しのようなものですので、メインワードに付随した小見出しを設定していきます。

このように関連ワードを書き出していくことで、分かりやすく作成することができます。この段階で文字の大きさや色分けをすると、さらに見やすいマインドマップになるでしょう。

スタイルの変更

上でも解説したようにある程度のマインドマップが出来上がったら、文字のフォントやサイズ、トピック同士をつなぐライン、トピックごとの番号付けなどを行います。これは画面右側にあるメニューから選択して変更することができます。

ラベルの挿入

次に行うのがトピックにラベルを挿入する作業です。図にある挿入からラベルを選択し内容を入力していきましょう。

マーカーを追加

次にマーカーを設定していきましょう。画面右側にあるメニューから「マーカー」を選ぶとさまざまなアイコンが現れます。これらを活用して、タスクの優先度や進捗管理を行っていきます。もしタスクの優先順位や進捗状況が変わった場合でも、すぐに変更することができます。

トピックの関連付け・整理

次にトピック同士を関連付ける作業を行います。画面で作成したトピックを選択すると、「関連」という項目が出てくるので、これを選択すると線が表示されるので、関連付けたいトピックを選択すると自動的に線でつながります。

同じく「囲み」という項目は、グループにしたいトピックを一つにまとめるものです。+マークを選択し、グループにしたいトピックをドラッグすることで、選択したトピックが一つのグループにまとまるので、必要であれば活用してください。

エクスポートする

ここまで作成出来たら、画面右上にある「エクスポート」を選択し、データのバックアップを取りましょう。これについては無料版と有料版で、出力できる画像ファイルの形式が変わってきます。無料版の場合はSVG形式か画像のみになるので注意しましょう。あとはファイル名と保存先を選択して終了です。

最後に作成したマインドマップを共有したい場合は、画面右上にある「共有」から、SNSまたはリンクを取得してください。

XMindの便利な機能

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それでは最後にXMindの便利な機能についてご紹介していきます。これらの機能をマスターすることで、さらに見やすいマインドマップを完成させることができるでしょう。

ドリルダウン

作成したマイン作成したのなかで、もっとも目立たせたい項目や場所を表したいときに使用するのがドリルダウンです。ドリルダウンは、パソコンの「F6」を押します。すると下に向いた矢印が現れますので、それを選択してください。

そこに表示された項目から「表示」を選択し「ドリルダウン」をさらに選択します。どの箇所を強調したいか選択するよう指示が出ますので、強調したい箇所を選ぶとそこにその矢印が付きます。これでドリルダウンが完成です。簡単な作業ですので一度勉強ついでに行ってみるといいでしょう。

マインドマップを結合させる

作成したいくつかのマインドマップを合わせることができるのもXMindの特徴の一つです。方法も簡単で、二つのファイルを開き、メニューに「ツール」という項目があるので選択してください。そうしましたら「マップの結合」という項目があるのでそれを選択しましょう。そこで2つのマインドマップを選択すれが2つのマインドマップの結合が完了です。

PDFファイルなど多彩なファイル形式で保存できる

前述したようにXMindを使って作成したマインドマップは、エクセルやWord、PPTやPDFなどさまざまなファイル形式で保存することができます。ただし有料版のみ対応できるファイル形式もあるので注意しましょう。

アイコンを上手に活用しよう

「XMindの使い方」でも解説したように、XMindは通常のマインドマップと異なり、様々なアイコンを利用し見やすく作成することができます。また既存のアイコンだけではなく、「iconfinder.com」にアクセスし、お気に入りのアイコンを追加することも可能です。無料・有料のアイコンがありますが、クオリティの高いアイコンが多いため、必要な場合はりと用してみるといいでしょう。もし無料のアイコンが欲しい場合は「「PRICE」を「FREE」に設定しなおしてください。

ローカルネットワーク共有機能

XMindはローカルネットワークで共有することが可能です。XMindを起動する際に「ローカルネットワーク共有」について聞かれますので、もし共有したい場合は「OK」を選択してください。ただ共有する必要がない場合は「キャンセル」を選択すれば問題ありません。

まとめ

この記事では、今話題のXMindについて詳しく解説してきました。

多くのマインドマップがありますが、使いやすさや実装されている機能などを比較してみると断然XMindがおすすめです。マインドマップの作成に慣れている方の中には、エクセルなど他の方法で作成できるから大丈夫という方もますが、実際にXMindを使ってみるとよりスピーディに作成できると、多くの方がエクセルでの作成をやめてXMindを利用するくらいです。またその使い勝手の良さから、初心者でも安心して利用できるのもメリットです。

XMindは無料で利用することができます。皆さんもXMindをマスターし、作業の効率化を図ってみてはいかがでしょうか。

大手のシステム開発会社30選【各社の特徴を解説】

システム開発を外注しようと考えた際、大手のシステム開発会社に依頼した方が安心と感あげる方も多くいらっしゃるのではないのでしょうか。

そこで本記事では、大手のシステム開発会社30社をピックアップし、特徴について解説いたします。

株式会社アイティーアスト

http://www.itast.com

株式会社アイティーアストは、ポイントシステムをはじめ、ECサイトシステム、リスク管理システム、SWAPシステム、物流システム、営業支援システム、求人情報サイト、債権管理システム、証券管理システム、代行証券システム、名刺顔写真マスク化システム、Android版キーボーゲームなどといった様々な開発実績を誇る企業です。

クライアントのニーズを汲み取ったものを開発することは大前提とし、クライアントが気づいていない箇所の提案を行って満足度の向上に努めており、安心して依頼することができるでしょう。

株式会社アイティーアストhttp://www.itast.com

株式会社アスネット

https://www.asnet.co.jp

株式会社アスネットは、日々の生活や企業活動に欠かすことができないような様々なシステム開発をはじめ、官公庁や独立行政法人のインフラ構築、運用、保守、スマートフォンアプリの設計や開発に至るまで、あらゆるソリューションを提供している企業です。

自社製品としては、指定場所を撮影してどの方向にも視点を動かすことができる全方位パノラマコンテンツである「360PRO」や、会議時などの資料をタブレットで開くことができ、さらにフリーハンドで描画データを書き込んでリアルタイムに共有できるアプリ「Meeting Force」、ICタグ付きの鍵をリーダーにタッチするだけで貸出と返却を行うことができる「Iis blanc」など様々な場面で活用できるものを提供しています。

全く新しい画期的なシステムを開発したいと考えている方におすすめです。

株式会社アスネットhttps://www.asnet.co.jp

アマノ株式会社

https://www.amano.co.jp

アマノ株式会社は、「人と時間」、「人と空気」をテーマとして、グローバル展開している企業です。

自社製品としては、労務管理システムをはじめ、タイムレコーダー、駐車場システム、セキュリティソリューション、環境システム、クリーン・ロボットソリューション、感染予防対策ソリューションなどが挙げられます。

国内にはおよそ70もの拠点があり、Face to Faceの営業及びサービス活動を通してクライアントに安心と満足を提供してくれます。

アマノ株式会社https://www.amano.co.jp

株式会社Undershaft

https://www.under-shaft.com

株式会社Undershaftは、幅広い技術を誇ることから、サービス設計やUI実装、デプロイまで横断的な開発を手がける企業です。

これまで出版小売向けの製造管理及び販売管理システムをはじめ、化粧品小売向けのECサービス開発、医療向けのWebサービス開発及びロジスティクス開発、ウェアラブルアプリ開発など、小売や医療業界への開発実績が多数あります。

開発規模は2〜10名、予算は50〜2,500万円、見積もりの予実差は最大5%と明確な数値を提示してくれているので、安心していらいすることができます。

株式会社Undershafthttps://www.under-shaft.com

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社

https://www.ctc-g.co.jp

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社は、日々進化し続けるIT技術を常時把握することで、解決策に最適な技術及び製品を選択することで、クライアントに最適なシステムを提案する企業です。

最近では、業務システムのパフォーマンスをリアルタイムで監視することで、安定稼働と問題の早期発見及び解消を可能とするAPMとオブザーバリティプラットフォームである「dynatrace」や、ビジネスのあらゆる課題をデータ分析して解決するためのソリューションである「D-Native」、最新のディープラーニングテクノロジーを活用した次世代のエンドポイントセキュリティ製品である「Deep Instict」など、様々なものが挙げられます。

開発実績としては、情報通信及び放送、製造、流通及び運輸、情報サービス、金融及び保険、公共及び公益、建設及び不動産、ヘルスケア及び医療、科学及び工学といった業種があり、同業種であれば開発したいシステムと類似している実績を見つけることができるかもしれません。

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社https://www.ctc-g.co.jp

インフィニティーズ株式会社

http://www.infinitys.co.jp

インフィニティーズ株式会社は、システム開発、ホームページ制作、ECサイトホームページシステム、不動産に特化したホームページシステムなどを提供している企業です。

過去の実績としては、金融機関向け基幹システムをはじめ、証券会社向け基幹システム、オンラインショップ向けECサイトシステム、小規模店舗向けホームページシステム、経理業務用Excelマクロ、Accessマクロなどが挙げられます。

特に金融機関や証券会社、店舗や経理業務に関係するシステムを開発したい方におすすめとなっています。

インフィニティーズ株式会社http://www.infinitys.co.jp

株式会社オープンアップシステム

https://www.openupsystem.co.jp

株式会社オープンアップシステムは、Web系、Open系アプリソフトウェア開発を中心とし、各種ソフトウェア開発を行なっている企業です。

これまで「富士山登山お助けアプリ」や道路状況データを収集しGPSを利用することで自動的に現在地住所を出力可能な「道路点検支援システム」、建設業向けの「有資格者登録システム」などの開発実績があり、位置情報を利用したシステム開発が得意なことが伺えます。

株式会社オープンアップシステムhttps://www.openupsystem.co.jp

SIA株式会社

https://www.siainc.jp

SIA株式会社は、Webシステム、iOSアプリ、AIシステム開発を主とする企業です。クライアントとのやりとりはオンライン会議を基本としており、短納期の案件でも対応できる場合があるフットワークの軽さを特徴としています。

これまでの開発実績としては、iOSアプリ開発、顧客向けシステム、基幹及び業務システムなどが挙げられ、最短即日の見積もりもしてくれるため、急を要すシステム開発を依頼する際、候補の一つとしても良いかもしれません。

SIA株式会社https://www.siainc.jp

SCSK株式会社

https://www.scsk.jp

SCSK株式会社は、8,000社以上のクライアントの課題を解決してきた企業です。

自社製品としては、基幹システムをはじめ、クラウドサービス、アウトソーシングサービス、サプライチェーン、モノづくり及び設計システム、マーケティング及びセールスシステム、セキュリティー及びガバナンスなどが挙げられます。

また、製造業、卸売業、小売業、通信業、建設業、銀行業、サービス業、不動産業などのシステム開発実績も多数あるため、どの業種でもニーズに応じたシステム開発を依頼することができるでしょう。

SCSK株式会社https://www.scsk.jp

NECソリューションイノベータ株式会社

https://www.nec-solutioninnovators.co.jp

NECソリューションイノベータ株式会社は、クライアントの戦略構築からシステム開発、運用及び保守に至るまで一貫して行なっている企業です。2030年に向けて、「ヘルスケア」や「ワークスタイル」、「スマートシティ」を貢献したい領域として定めています。

過去には自治体向けの空間解析ソリューションである「RealScapell」、「地域資源循環サービス」、AI道路診断システム「AI-PATROL」、医療向けのソリューションである、「医薬品バーコードリーダー」、ヘルスケア向けのソリューションである「健診結果予測シミュレーション」、「健康管理支援サービス」、「メンタルヘルスヘアサービス」、「歩行姿勢測定システム」や、他にも製造業、金融業、建設業、物流業、卸売業、小売業、農業及び水産業、観光業などの様々なソリューションを開発してきました。

開発したいシステムに類似したものがある可能性が高いので、候補にしやすい企業と言えるでしょう。

NECソリューションイノベータ株式会社https://www.nec-solutioninnovators.co.jp

株式会社エヌ・ティ・ティ・データ

https://www.nttdata.com/jp/ja/

株式会社エヌ・ティ・ティ・データは、最先端のIT技術を用いて、企業及び業界の枠を超えた新しい社会基盤及び革新的なサービスを創出する企業です。

具体的には人工知能(AI)技術を使用した新しいシステムや、顧客接点とのデジタル化による新しい決済サービス、テクノロジーを活用したカーボンニュートラル、クラウド基盤などなど様々なサービスを提供しています。

また、金融、官公庁、自治体、医療、ヘルスケア、防災、食品、製造、農業、流通、通信、電力、ガス、水道、教育、建設、不動産業など多岐にわたる業界のソリューションを手がけてきた実績があるため、開発したいと考えるシステムと類似した実績を見つけることができるかもしれません。

株式会社エヌ・ティ・ティ・データhttps://www.nttdata.com/jp/ja/

株式会社エンファクトリー

https://enfactory.co.jp

株式会社エンファクトリーは、地域や組織、社会一人一人の「生きるを、デザイン。」したいと考える企業です。マーケティングサービスを中心に、将来的にはソーシング分野や、ファイナンス分野も視野に入れつつ、自己実現ターミナルの創造を目指しています。

ショッピングユニットとして、日本及び世界における作り手向けのマーケティング支援を行う「スタイルストア」をはじめ、人と人との繋がり及び縁を増やし、活かすことで個人を豊かにしつつ、社会を元気にすることを目標とする「プロクルユニット」、複業、フリーランス、リモートワークなど、個人が自由に様々な働き方を選択し、キャリア及び生き方がデザインできるような「ライフデザインユニット」などを手がけています。

ローカルプレナーという、専門家やフリーランス、企業に勤めていながらパラレルワークやNPO、ボランティアなどを通じて自己実現に向けて自ら生活、働き方、生き方をデザインし、実行する人々を応援してくれる強い味方です。

株式会社エンファクトリーhttps://enfactory.co.jp

株式会社大塚商会

https://www.otsuka-shokai.co.jp

株式会社大塚商会は、オフィスのIT環境をシステム導入及び運用支援の両方から支える企業です。

提案しているソリューションとしては、人工知能(AI)をはじめ、IoT、RPA、ERP、基幹業務、CAD、ITインフラの保守及び管理、サービス&サポート(たよれーる)、文書管理、電子契約、ペーパーレスなど、様々なものが挙げられます。

公式ホームページにいは、285件もの導入事例が掲載されており、さらに業種や課題、地域や従業員規模でソートをかけて絞り込むことができるため、開発や導入を検討しているシステムと類似した事例を見つけることができるかもしれません。

株式会社大塚商会https://www.otsuka-shokai.co.jp

株式会社ケイ・シー・シー

https://www.kcc.co.jp

株式会社ケイ・シー・シーは、アプリ開発をはじめ、通信ネットワークシステム開発、テクニカルサポート、基盤構築及び導入支援、製品及びサービスなど、5つの事業分野を手がける企業です。

アプリ開発においては、楽曲ダウンロード販売システムをはじめ、大手メディア向けの電子新聞システム、記事配信システム、DTPシステムや、大手不動産会社向けの住宅情報サイト、大手建設会社向けの業務システム、電力会社向けの電力制御システム、放送局向けのデジタル放送システム、官公庁向けの航空管制システム、大手流通会社向けの総合販売管理及びPOSシステム、製造業向けのE-BOMシステムなどなど、様々な業種でのシステム開発の実績を誇ります。

開発したいと考えるシステムに似たものがあれば、システム開発を依頼してみてもよいでしょう。

株式会社ケイ・シー・シーhttps://www.kcc.co.jp

株式会社ギークフィード

https://www.geekfeed.co.jp

株式会社ギークフィードは、システム及びソフトウェアの企画、開発、保守、コンサルティングなどを手がける企業です。

特にシステム開発では、上流から下流までの工程を幅広くカバーしており、SNSシステムや、仕入及び売上管理システム、社販ECシステム開発、座席予約管理システム、求人検索システムなど、様々な開発実績があります。

また、自社製品としては、通話録音及び音声認識サービスである「YOUWIRE」、AIオムニチャネルソリューションである「XCALLY」、IP電話機及びSBC製品「AUDIOCODES」、AMAZON CONNECT拡張及び補完サービス「SYLPHINA」、音声認識エンジン「認者(NINJA)」、人材採用及びEラーニング用開発パッケージ提供サービス、秒課金及びSIPトランクサービス「カクヤスコール」と、音声を使用するサービスを得意とすることが見受けられます。

音声を利用したシステムなど、過去の事例などと照らし合わせて類似したものがあれば、システム開発を依頼してみるとよいでしょう。

株式会社ギークフィードhttps://www.geekfeed.co.jp

株式会社コアソフト

https://www.coresoft-net.co.jp

株式会社コアソフトは、システム開発やWebサイト構築、ネットワーク運用などITに関わることをトータルサポートしてくれる企業です。

具体的には、業務システム開発をはじめ、VR制作、AR・MR・VRアプリ開発、サーバー及びネットワーク構築、ホームページ制作、SEO対策などを得意としています。

自社製品としては、弥生製品対応クラウドサービスである「eクラウド」、調剤薬局向けレセコンシステム「レガロ」、クリニック向け診療予約サービスである「らくメディ」、レンタル共有サーバー「コアサーバー」が挙げられ、小売業界や、会計業務、医療業界のシステム開発を依頼するのにおすすめであると言えます。

株式会社コアソフトhttps://www.coresoft-net.co.jp

株式会社サンシーア

https://sunseer.co.jp

株式会社サンシーアは、ソリューション型システム開発として、大手ポータルサイト構築を始め、EC分野におけるWebシステム開発、スマートフォンアプリ開発を得意とする企業です。

具体的には、ポータルサイトをはじめ、ECサイト、モバイルサイト、SNSサイト、予約システム、CMSツール、マッチングサイト、口コミサイト、在庫及び受発注管理、顧客及び見積もり管理、不動産検索、スマートフォン版サイト、iOSアプリ、Androidアプリ、ビッグデータ分析、業務系システムと、実に様々な開発実績があります。

特に開発においては、専任の開発スタッフが窓口となって一貫してプロジェクトを進行管理してくれます。開発途中でのやむを得ない仕様変更が発生してしまった場合でも、柔軟に寄り添って対応してくれるでしょう。

株式会社サンシーアhttps://sunseer.co.jp

株式会社GeNEE

https://genee.jp

株式会社GeNEEは、MVP開発をはじめ、サービス開発、システム設計やセキュリティ堅牢性など、見えない部分に至るまで技術を組み込む企業です。システムをただ開発して終わりではなく、あくまで手段の1つとして捉えることで、手段を最大限に活用し、クライアントが掲げる真の課題を解決するとしています。

開発実績としては、HWを活用した検査試験確認業務ソフトウェア開発によるDX推進や、PUSH通知課金型アプリ開発、動画配信及びアンケートシステム開発、CRM(顧客管理)システム開発など様々なものが挙げられ、システム開発を考えている方は過去の実績を参考にしてみるとよいでしょう。

株式会社GeNEEhttps://genee.jp

株式会社ジェーエムエーシステムズ

https://www.jmas.co.jp

株式会社ジェーエムエーシステムズは、金融をはじめ、流通、製造、サービス、官公庁など、様々なビジネス分野において、システム構築からミドルウェア製品の開発、クラウド導入まで高い技術力でクライアントに最適なサービスをワンストップで提供する企業です。

自社製品としては、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイスを簡単、便利、安全に利用するためのセキュリティ製品群「KAITOシリーズ」、企業間取引におけるあらゆる業務を電子化及び自動化することでクライアントのビジネスを次のステップに導くサービスである「2nd STEP」、モバイルアプリ開発や運用をトータルサポートするモバイル向けシステム開発、位置情報ビッグデータを分析及び可視化することで、どのような人々がどのような場所で活動を行なっているのかを直感的に捉えることが可能なサービスである「LOGIO」が挙げられます。

業界に関わらず、システムやアプリ開発を依頼したい場合には、検討してみてもよいかもしれません。

株式会社ジェーエムエーシステムズhttps://www.jmas.co.jp

Sky株式会社

https://www.skygroup.jp

Sky株式会社は、学校などの教育現場をはじめ、自治体や民間企業に向けたソフトウェア開発や、サポート、ICT環境整備などを行う企業です。

自社製品としては、クライアント運用管理ソフトウェアである「SKYSEA Client View」や、学習活動端末支援Webシステム「SKYMENU Cloud」、営業支援名刺管理サービス「SKYPCE」、大規模ユーザー向けシンクライアントシステムである「SKYDIV Desktop Client」、学習活動ソフトウェアである「SKYMENU Class」、医療機関向けIT機器管理システムである「SKYMEC IT Manager」などが挙げられます。

また、オーダーメイドソフトウェア開発においては、受託開発はもちろん、クライアントの指定する場所で常駐して開発を行うことも請け負っており、セキュリティ面でも安心して依頼することができるでしょう。

Sky株式会社https://www.skygroup.jp

株式会社ソースリンク

https://sourcelink.jp

株式会社ソースリンクは、主にマイクロソフト製品を用いて業務システム構築を行う企業です。システム企画、要件定義、開発、運用、保守、さらにはソフトウェアライセンス販売も行っています。

特にクラウドの業務システム開発を得意としており、既存システムをコストパフォーマンス良く、最新業務フォローにフィットさせることで、さらに自動化を推し進めることを実現しています。

業務システムを開発したいと考える方におすすめのシステム開発会社と言えるでしょう。

株式会社ソースリンクhttps://sourcelink.jp

TIS株式会社

https://www.tis.co.jp

TIS株式会社は、キャッシュレス決済をはじめ、電力といったインフラ、産業及び公共を支えるサービスに至るまで、人々のより豊かな暮らしを実現するため、様々な社会基盤をITで支える企業です。

自社製品としては、DX化により高まるITリスク及びインシデントのリスク管理状況を可視化することで発生する様々なITリスクを統合的、包括的、戦略的に管理することにより、属人化などを解消することができる「ITリスクマネジメントプラットフォーム」や、ラック社との協業サービスである「保険付帯型ネットワーク診断サービス」など、様々なものが挙げられます。

また、公式ホームページには、101件もの導入事例が紹介されており、課題や業種、あるいはフリーワードでソートをかけて絞り込むことができます。自社の課題にあわせ、開発したいシステムと似ている事例があればシステム開発を依頼してみるとよいでしょう。

TIS株式会社https://www.tis.co.jp

株式会社DTS

https://www.dts.co.jp

株式会社DTSは、金融や通信業界をはじめ、公共、法人分野など、様々な業種及び業態のクライアントに対しITコンサルティングや設計、開発、運用、基盤構築、ビジネスソリューションの提供、ビジネスプロセスアウトソーシングなどを提供してきた企業です。

具体的には、ビッグデータ、IoT、ERP、人事システム、クラウド、運用及びBPO、RPAなどの領域を得意とし、株式会社ヤマダホームズと基幹業務システムを共同開発したり、NTTグループ向けに相互扶助、共済システムを連携したりと、大手企業のシステム開発の実績も多数あります。

また、公式ホームページには、業界別のソリューションとして、金融、保険、官公庁、自治体、情報通信、小売及び流通、製造、建築及び不動産、医療福祉などの業界ごとにソリューションをソートして見ることもできるので、開発したいシステムに近いものがあれば依頼してみることをおすすめします。

株式会社DTShttps://www.dts.co.jp

株式会社電通国際情報サービス

https://www.isid.co.jp

株式会社電通国際情報サービスは、金融機関や製造業のトップクラスの企業と直接取引することで、事業環境変化に呼応する様々なITソリューションを提供している企業です。

北米、欧州、中国、東南アジアの4拠点にもグローバルネットワークを展開しているため、海外の各地域ごとに異なる法規制や商習慣に適応できるようなITソリューションを提供してくれます。

公式ホームページには154件もの事例が掲載されているため、開発したいものに似た事例があるようなら、システム開発を依頼してみてもよいでしょう。

株式会社電通国際情報サービスhttps://www.isid.co.jp

日鉄ソリューションズ株式会社

https://www.nssol.nipponsteel.com

日鉄ソリューションズ株式会社は、システム開発や運用、コンサルティングサービスを中心として提供している企業です。

具体的には、プライベートクラウドをはじめ、パブリッククラウド、オンプレミスを適材適所に使い分けることで、ITインフラ及びデータセンターを提供したり、システム・インテグレータならではのコンサルティングサービスを提供したり、様々な業務アプリを提供したりしています。

東日本旅客鉄道株式会社の発注業務及び大量書類をデジタル化して、業務効率化と情報共有を推進したり、リコージャパン株式会社の経営及び販売情報を一元管理したり、シチズン時計株式会社のIT基盤をクラウド化したりと様々な大企業との事例を持っているため、大規模なシステムの開発なども安心して依頼することができるでしょう。

日鉄ソリューションズ株式会社https://www.nssol.nipponsteel.com

日本恒生ソフトウェア株式会社

https://www.hundsun.co.jp/index/

日本恒生ソフトウェア株式会社は、中国トップの金融ソリューション実績を活用する企業です。

主な事業としては、グローバル・クロスボーダー電子決済及びマーチャント向けマーケティングソリューションである「Alipay +」や、コード決済サービスを実現するためのトータルソリューションである「Onepay決済ソリューション」、中国でのオフショア開発などが挙げられます。

コストを抑えて、スピーディーなシステム開発を依頼したい場合におすすめのシステム開発会社と言えます。

日本恒生ソフトウェア株式会社https://www.hundsun.co.jp/index/

株式会社野村総合研究所

https://www.nri.com/jp

株式会社野村総合研究所は、コンサルティングをはじめ、金融、産業のITソリューション、IT基盤サービスを主な事業とする企業です。特に金融及び産業において、DX化を推進するための各種システム開発に力を入れています。

公式ホームページには、過去のクライアントの事例を注目キーワードや業種、目的や課題、専門家、国、地域でソートをかけて検索することができ、開発及び導入したいシステムに近いものを簡単に探すことができるでしょう。

株式会社野村総合研究所https://www.nri.com/jp

BIPROGY株式会社

https://www.biprogy.com

BIPROGY株式会社は、業種及び業態の垣根を越え、様々な企業を繋ぐためのビジネスエコシステムを創る中核となることを目指している企業です。

自社製品としては、金融業向けに次世代勘定系システムやCRM、リスク管理、製造業向けに生産管理や販売管理、購買管理、原価管理、流通業向けにサプライチェーン全般にわたるシステム、官公庁及び自治体向けに、行政の電子化に対応した効果的な行政サービスの実現ができるサービスなど、他にも運輸、医療、エネルギー、観光、リース、学校及び保育所、メディア社会保険など様々な業界に向けたものがあります。

公式ホームページでは、ソリューションや業種別にソートをかけて過去の開発事例も確認することができるので、開発したいシステムに似たものがあるかどうか探してみると良いでしょう。

BIPROGY株式会社https://www.biprogy.com

パーソルプロセス&テクノロジー株式会社

https://www.persol-pt.co.jp

パーソルプロセス&テクノロジー株式会社は、業務プロセスコンサルティング、システム企画、開発、運用、保守、パッケージソフト導入及び運用保守、インフラ設計構築、クラウドサービス、ICTアウトソーシングなど、様々なITに関する事業を行う企業です。

自社製品としては、アルバイト採用管理システムである「HITO-Manager(ヒトマネ)」や、スマートフォン特化型アルバイト採用支援ツールである「x:eee(エクシー)」、アルバイト及びパートの求人まとめサイトである「アルバイトネクスト(アルネク)」などが挙げられ、採用に関わるシステムに強いことが伺えます。

他にも人工知能(AI)やRPA、IoT、ドローン技術なども充実しており、様々な面から組織の生産性向上を支援してくれるでしょう。

パーソルプロセス&テクノロジー株式会社https://www.persol-pt.co.jp

富士ソフト株式会社

https://www.fsi.co.jp

富士ソフト株式会社は、通信インフラをはじめ、社会インフラ、機会制御などの組み込み系ソフトウェア開発、業務系ソフトウェア開発、ネットビジネスソリューションなど、幅広いシステム開発を担っている企業です。

具体的には、基幹システム、情報システム、金融ソリューション、公共ソリューション、流通ソリューション、製造ソリューション、サービスソリューションなど、業界を問わず様々なシステム開発を行ってきました。

公式ホームページには、業種、課題、キーワードなどで過去の開発事例や導入事例を絞り込んで閲覧することができるので、開発したいと思うシステムと近いものを見つけることができるかもしれません。

富士ソフト株式会社https://www.fsi.co.jp

まとめ

大手のシステム開発会社30選と題し、本記事では、大手のシステム開発会社30社をピックアップし、特徴について解説いたしました。

これからシステム開発を委託しようと考えている方は、【システム開発会社の選び方】https://mattock.jp/blog/system/how-to-choose-a-system-development-company/を参考にしながら、自社にあったシステム開発会社を選定することをおすすめします。

【給与計算システム】給与計算システムを導入するメリットとは?おすすめの給与計算システム16選もご紹介!

https://www.freepik.com/free-photo/business-woman-working-office-desktop_4702624.htm#query=%E7%B5%A6%E6%96%99%E8%A8%88%E7%AE%97&position=13&from_view=search&track=ais

企業で総務や人事業務を行っている方の中には、「給与計算で忙しく人手が足りない」「残業が多く疲労がたまる」という方もいるのではないでしょうか。給与計算システムはそれらの課題を解消することができ、業務の効率化を果たすことができるシステムとして、多くの企業で導入が進んでいます。

しかし、給与計算システムについて知ってはいるものの、導入しても活用出来るか不安、給与計算システムが多すぎてどれを選べばいいかわからないという方もいるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、おすすめの給与計算システムを中心に、導入メリットや導入する前の注意点などもご紹介していきたいと思います。

給与計算システムとは?

給与計算システムとは、雇用情報や勤怠管理データなどをもとに自動で給与計算を行うシステムです。必要な項目を入力するだけで、毎月の給与計算を自動で行ってくれるため、給与計算に取られる時間が大幅に減少され、業務の効率化を図ることができるうえ、所得税対応や年末調整など手間のかかる作業もすべて行ってくれるので、人為的ミスも発生しにくくなります。

給与計算システムの機能

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それでは給与計算システムにはどのような機能が搭載され、私たちの業務を手助けしてくれるのでしょうか。簡単にご紹介していきます。

給与計算機能

まずは給与計算機能です。必要な項目に数値を入力するだけで給与計算から給料明細表まで自動で作成することができます。

給与の自動計算

会社の社員はもちろんですが、アルバイトやパート、契約社員といった給与形態が違う場合でも、その雇用形態に合わせて給与形態を設定することができ、複雑な計算式にも対応しているので、エクセルなどを使い手作業する必要がありません。

給与計算に必要な出勤日数や残業時間、有給回数や欠勤回数などもCSVデータや勤怠管理システムから取り込まれるので、手打ちで日数を入力していく必要もありません。もし多くの子会社を持っていたとしても、「複数法人の給与計算」という機能も搭載されているため、グループ会社全従業員の給与を一括で管理することも可能になります。

管理機能

給与計算システムでは、給与に関する書類や台帳を管理する機能があります。また、給与だけでなく、社会保険や労働保険、年末調整などの書類や台帳も管理することができるのが特徴です。管理できる項目は以下の通りになります。

給与に関する管理項目・給与明細書・給与管理台帳・給与集計表・給与一覧表・給与内訳一覧表・給与勤務一覧表・勤務集計表・金種表・振込データ一覧表・地方税納付一覧表・住民税市区町村別明細表・介護予定者一覧表・給料表・雇用保険被保険者離職証明書・源泉徴収票
賞与に関する管理項目・賞与明細書・賞与管理台帳・賞与集計表・賞与内訳一覧表
年末調整に関する管理項目・社保データ一覧表・社会保険料計算書・社会保険料一覧表・標準報酬月額改定通知書・算定基礎届・月額変更届・産前産後休業終了時報酬月額変更届・育児休業等終了時報酬月額変更届・算定基礎届総括表
社会保険に関する管理項目・保険料控除申告書・扶養控除等(異動)申告書・年調データ一覧表・確定申告者リスト・年税額計算書・過不足額通知書・賃金台帳・支払調書・法定調書用資料・給与支払報告書総括表
労働保険に関する管理項目・労働保険料一覧表・確定保険料算定基礎賃金集計表

給与計算システム導入のメリット

https://unsplash.com/photos/Vs6ip7fsld8

それでは、ここからは給与計算システムを導入することで得られるメリットについて解説していきます。具体的にどのようなメリットがあるかを知ることによって、給与計算システムを欧入するかどうか検討するのもいいかもしれません。

複雑な給与計算に対応できる

これまでの給与計算はほとんど手作業で行っていたため、税金や社会保険に関する知識や、各種手続きのための書類作成方法などをあらかじめ身につけておくことが必要でしたが、給与計算システムを導入することにより、それら複雑な計算や作成も自動で行ってくれるため、はじめて給与計算に関わる方でも簡単に作業を行うことができます。

属人化や人為的ミスを防止できる

給与計算は、行う人によってその方法が異なるため、その手順が非常に不透明です。そのためその担当者がいなくなった場合、代わりをすぐにおけず方法も分からないため作業がストップしてしまうということがあります。また給与計算の業務は、工程が多いためその間にミスを起こしてしまっていたり、給与計算に関わる従業員はとても大変な作業になります。

給与計算システムは、給与計算に関する工程をすべてマニュアル化にしているものが多く、その通りに作業を進めることで、誰でも給与計算を行うことができ、ほとんどをシステムが自動で行ってくれるため手作業で行う業務が減り、人為的ミスを減少させることもできます。

法改正への対応やコンプライアンス強化

ご存じの方は少ないかもしれませんが、給与計算に関連する法改正は毎年のように行われています。そのため、毎年のように法改正に対応しなければいけない給料計算は、担当する経理や人事の人間にとって大変な作業です。

給与計算システムは、法改正に合わせてシステムをアップロードすることで、その都度対応することが可能になります。システムによっては、自動で更新を行ってくれるものもあるので、給与計算をする担当者にとってはとても便利なシステムなのです。

給与計算を効率化することができる

友情の給与計算はエクセルなどを利用し手作業で進めていきますが、作業工程が多く、本当に多くの時間が割かれる作業です。

給与計算システムを導入することにより、給料の支払い・振り込み、役所への保険料の納付以外の工程はすべて行ってくれるので、業務の時間を大幅に減少してくれます。それにより他の業務を行うことができるので、業務の効率化だけでなく生産性の向上を果たすこともできるでしょう。

コスト削減

例えばタイムカードなど勤怠状況も手作業で行っている場合、それらの確認などをしたうえで給与計算をしなければならず、すべての従業員の給与計算を終えるまで数日かかるということもよくある話です。

給与計算システムを導入し勤怠情報などと連携させることで、労働時間や休日日数なども自動で管理されるため、集計管理を行う必要もなく、業務の効率化によるコスト削減を実現することができ、給与明細やタイムカードなどを排除することもできペーパーレスを達成することができるかもしれません。

専門知識がなくても運用できる

通常であれば給与計算業務には、ある程度の専門知識が必要になります。そのため、特定の人に給与計算を任せる傾向にあります。もし担当者が退職した場合や転勤した場合など、給与計算業務に滞りが出る可能性があります。

給与計算システムを導入していれば、専門知識がほぼなくてもシステムの使い方さえ理解していれば運用できるので、担当者が異動や退職しても安心です。

給与計算システム導入のデメリット

ここまでメリットを解説してきましたが、もちろんデメリットもあります。しかし、大きなデメリットはないといわれているので、ここでは強いといえばというものを上げていきたいと思います。

コストがかかる

やはり新しいことを行うためにはコストはかかってしまいます。給与計算システムには、さまざまなタイプがありそのタイプによって料金も変わってきますが、その説明は後で説明したいと思います。

システム導入にかかるコストと、途中で実装したい機能を追加するときなどのコストはかかるので、そこだけはしっかり確認するようにしましょう。しかし、導入後のメリットを考えた時、初めにかかるコストは先行投資と思う方がいいかもしれません。

完全に自動化できない

手作業だった業務を、ほぼ自動化で行ってくれるシステムですが、100%自動になるわけではありません。不具合が生じたりイレギュラーが起こったりする可能性もあるので、その様な時には手作業になってしまいます。そのような場合にも対応できるよう、給与計算に関する担当者が必要になるでしょう。担当者にはある程度のノウハウを持った社員がいいでしょう。

給与計算システムを選ぶポイント

はじめにも記載しましたが、さまざまな給与計算システムがあるため、導入したいと考えている方も、どの給与計算システムを選べばいいか迷ってしまうという方もいるでしょう。そこでここからは、給与計算システムを選ぶポイントを解説します。もしどの給与計算システムを導入しようか迷われている方は、是非参考にしてください。

人事・勤怠と連携できるか

まず一つ目は人事管理システムや勤怠管理と連携できるかどうかです。もちろん給与計算を自動で行ってくれるだけでも大きなメリットではありますが、従業員の数が多い企業であれば、管理するものも多くなるため、人事管理や勤怠管理と連携することができれば、より一層の業務の効率化を図ることができるでしょう。

もし従業員の数も少なく、管理する部分も多くなければ、必要な機能だけ実装されている給与計算システムを導入するといいでしょう。

導入方法

企業に導入する各システムには「クラウド型」「オンプレミス型」「インストール型」の3つの導入方法があります。それぞれに特徴があるので、自社に合った導入方法を選ぶことが大事です。それぞれの特徴を表にまとめてみましたので参考にしてください。

導入方法クラウド型オンプレミス型インストール型
メリット導入費用が安くすむ常に最新版をしようできるセキュリティが強いカスタマイズ性が高い導入費用が安い維持費が安い、または不要
デメリット月額費用がかかる導入費用が高いインストールした端末のみで利用

上の表で示した通り、導入コストや維持費に大きな違いがあることがわかります。初めての利用で費用が気になる場合は、導入コストの安いクラウド型かインストール型から始めるとよいでしょう。

企業規模に合っているかどうか

前述の通り、従業員の少ない中小企業の場合、導入コストが安く済むクラウド型がおすすめです。クラウド型の給与計算システムは数多くあり、料金プランもいろいろあります。自社の従業員規模に合わせて、適切な与計算システムを選ぶことが重要です。

また大企業の場合は、従業員数が多くなるため月額費用が高額になる場合があります。また、カスタマイズ性やセキュリティなどの視点から、オンプレミス型などの導入も含めて検討する必要があるでしょう。

おすすめの給与計算システム16選

それではおすすめの給与計算システムをご紹介していきます。それぞれ特徴がありますので、自社のニーズに合った給与計算システムを選ぶようにしましょう。クラウド型やオンプレミス型などさまざまなタイプの人気システムをご紹介します。

ジョブカン給与計算

https://payroll.jobcan.ne.jp/

株式会社Donutsが提供しているジョブカン給与計算は、導入数累計15万社を突破し、2021年にはトレンドランキングNO1を達成したクラウド型給与計算システムです。

株式会社Donutsはジョブカン給与計算以外にも、勤怠管理や採用管理など事務関連のシステムを提供しており、これらのシステムと連携させることで、従業員情報や経費精算情報、勤怠情報など給与計算を行うのに必要なデータを取り込むことができます。また役所などに提出するための書類や確認書類などの作成も自動で行ってくれるので、業務コストを圧倒的に削減してくれます。

マネーフォワード クラウド給与

https://biz.moneyforward.com/payroll/

株式会社マネーフォワードが提供しているマネーフォワードクラウド給与は、とても使いやすく分かりやすいシステムとなっており、たった3つのステップで給与計算が完了させることができるクラウド型給与計算システムです。

企業ごと部門ごとに給与計算を自動で作成してくれるので、手作業での入力や確認なども行う必要がないため、給与計算に費やす時間を大きく削減することができます。また法令に合った計算方法を行ってくれるので、法を犯してしまうこともありません。さらに、連携できる外部システムは業界最多クラスといわれており、人事システムや勤怠システムなどと連携させることで、さらに業務の効率化を図ることができるでしょう。

人事労務freee

https://www.freee.co.jp/hr/

freee株式会社が提供する人事労務freeeは、一つのシステムで労務管理や勤怠管理まで行うことができるクラウド型の給与計算システムです。そのため手作業で行う作業がなくなり人為的ミスが確実になくなるのが特徴です。

期日までに行わなければいけない業務が迫ってきたら、アラートで知らせてくれる機能も搭載されているので業務漏れがなくなります。従業員1,000人まで対応することができるので、企業の規模も関係なく導入することができ、無料トライアル申請資料の作成方法などもサポートしてくれるので、初めて利用する方でも安心です。

給与奉行クラウド

https://www.obc.co.jp/bugyo-cloud/kyuyo

株式会社オービックビジネスコンサルタントが提供している給与奉行クラウドは、同社が提供している給与奉行をクラウド型にした給与計算システムで、年末調整や社会保険といったあらゆる給与計算をデジタル化するため、通常の給与計算システムと比べ7割程度業務を削減できます。

また給与奉行クラウドの特徴の一つに1ライセンス無償があり、これにより専門家ライセンスが付与されるので、税理士や社会保険労務士などに代行業務を依頼することが多い企業では、そのライセンスを税理士や社会保険労務士に提供し、従業員の給与データや直接処理の代行を行ってもらうことができます。

jinjer給与

https://hcm-jinjer.com/payroll/

jinjer株式会社が提供しているjinjer給与は、15,000以上の導入実績を誇る信頼と安心の人気クラウド型給与計算システムで、小企業から大企業まで企業の規模に合わせたシステムの構築を行うことができます。

従業員の役職や勤怠など、従業員に合わせた給与形態を登録することができ、それに合わせた給与計算を自動作成してくれるので、時間と手間を省くことができます。また、他のシステムで人事情報や勤怠情報を管理していたとしても、CSV形式によって連携させ利用することができるので、既存のシステムも活用できるのは非常にメリットといえるでしょう

PROSRV

https://www.freee.co.jp/hr/

三菱総研DCS株式会社が提供するPROSRVは、これまで2,000社以上の実績導入を誇っており、人事給与の業務を熟知した400名以上のスタッフが、導入から保守サポートまですべて行ってくれるので初めてシステムを導入する方でも安心して依頼することができます。

地方税年度更新や年末調整といった時間のかかる作業や、組織ごとの給与業務を代行する月例事務サービスなど人事業務を、必要に合わせて段階的に導入することができます。

フリーウェイ給与計算

https://freeway-kyuuyo.net/

フリーウェイ給与計算は、従業員5人以内であれば無料で給与計算システムを利用できるという特徴を持っており、給与明細や各種諸経費などの明細に関しても専門用紙を購入する必要がなく、それらもすべて無料で提供してくれます。有料にはなりますが、月額1,980円を払うことで、従業員数無制限でシステムを活用することができます。

給与計算はもちろん年末調整などを自動で作成してくれる機能を持ち、マイナンバー管理機能については他システムを連携することで処理することができます。初期費用も無料で、運用・保守もしっかりしているので、初めての方でも安心です。

Cells給与

https://www.cells.co.jp/kyuyo-p/

富士通が提供しているCells給与は、社会保険労務士事務所の業務に特化しており、社労士の業務に必要な機能をすべて搭載しており、依頼された給与計算を正確かつ確実に処理することができます。

Cells給与にはエクセルソフトが組み込まれているので、エクセルで給与計算を行っている会社でもスムーズなシステム移行が可能で、複雑な計算式にも対応することができます。さらに、社労士事務所監修の顧問先Cells給与という給与計算システムと連携できる給与計算ソフトが無料で提供されるので、顧問先と社労士で個人データや給与データを共有することができ、計算ミスや入力ミスを確認することもできます。

スマイルワークス

https://www.smile-works.co.jp/

株式会社スマイルワークスが提供するスマイルワークスは、給与管理をはじめ販売管理や会計管理なども一元管理することができるクラウド型の給与計算システムです。給与計算をはじめ、勤怠管理や賞与管理など給与に関する機能はすべて搭載されているので、大きく業務の効率化を果たすことができます。

販売管理については、売上や仕入れなどプロジェクトごとにリアルタイムに管理することができ、給与計算データも合わせてワンクリックで自動仕分けができるので、部署ごとに手作業を行わなければいけないという手間を省くことができます。

PCAクラウド 給与

https://pca.jp/area_product/prokyu.html

ピー・シー・エー株式会社が提供しているPCAクラウド給与は、毎月勤怠項目を入力するだけで給与計算や、次の月の給与計算も行ってくれる給与計算システムです。勤怠データや特別手当の回数、有給や残業時間などを入力するだけで、自動で給与計算を行ってくれ、それがそのまま給与明細表にもなるので、大きく作業の効率化を図ることができます。

また、タスクに応じて日付や掲載期間などを設定し、メッセージを表示することができるので、複数の従業員でシステムを管理する場合、作業漏れなどを防ぐことにも役立てることができます。

MJSLINK DX 給与大将

https://www.mjs.co.jp/products/mjslink/payroll/

株式会社ミロク情報サービスが提供しているMJSLINK DX 給与大将は、給与業務に関する業務のすべてを実装している給与計算システムです。

異動に伴う昇給や、特別賞与などをシミュレーションすることができるので、適切な賞与計算を行うことができます。転勤準備金や入社時準備金など、給与とは別に支給するような一時金計算などもしっかり管理することができます。

やよいの給与計算 22

https://www.yayoi-kk.co.jp/products/kyuyo/index.html

弥生株式会社が提供しているやよりの給与計算22は、システムの操作方法を分かりやすく説明してくれているクイックナビゲーターを用意しており、初めて給料計算を行うという事務の方でも簡単に行うことができるシステムになっています。

小中企業向けの給与計算システムとなっており、システム導入後の保守サービスも充実しているため、もし分からないことや困ったことが発生しても、しっかり専門家がサポートしてくれるので、安心して導入することができるでしょう。

EXPLANNER/S

https://jpn.nec.com/soft/explanner/explanner-s/index.html

NECが提供するEXPLANNER/Sは、給与計算と人事管理が一つになった給与計算システムとなっており、一元管理することによって、もし給料形態の見直しなどを行う際、人事管理データをもとに給料のシュミレーションを行えることが魅力です。

また他の給与計算システムと比べてセキュリティに強いといわれており、ログインするユーザーの権限を制限したり、個別で操作ログを取得することもできるので、不祥事が発生した場合でも原因を追究しやすいシステムとなっています。

給料らくだプロ22

https://www.bsl-jp.com/products/kyuryo/

株式会社BSLシステム研究所が提供している給料らくだプロ22は、CD-ROMドライブのないパソコンからダウンロードして活用できる給与計算システムです。

多くの機能を搭載していることで知られる給料らくだプロ22ですが、小規模企業でそこまで機能を必要としないのであれば、同社が提供している「かるがるできる給料22」がおすすめです。しかし中大企業であれば、大きな業務の削減が必要な企業も多いでしょうから「給料らくだプロ22」をおすすめします。

MJSかんたん!給与

https://miroku.mjs.co.jp/kyuyo

株式会社ミロク情報サービスが提供しているMJSかんたん!給与は、小中企業向けの給与計算システムとなっており、年末調整や社会保険といった基本的な給与管理を行うことができ、独自の給与項目を追加することも可能です。

また、スマホアプリの「Edge Tracker給与明細参照」と連携させることで、従業員のスマートフォンに給与明細を送信することも可能になります。

給与計算システム導入前に確認するべきポイント

それでは最後に、給与計算システムを導入する前に確認しておくべきポイントを5つ解説していきたいと思います。これらを確認するかしないかで、システムを導入したあとのトラブルを避けることができるでしょう。

社内の業務プロセスも見直す

給与計算システムの導入は、今の業務プロセスを見直すきっかけにもなります。導入前にさまざまな業務、例えば勤怠管理や人事管理などを見直すことで、必要な給与計算システムが明るみになる可能性があります。

機能と規模の明確化

給与計算システム導入前に確認するべきポイントのなかで一番大切なのが、この機能と規模の明確化かもしれません。自社にとってどのような機能が備わっているシステムが必要なのか、自社の規模はどのくらいなのかということを明確にしましょう。

これまで説明してきたように、さまざまな給与計算システムがあり、それぞれの特徴があります。そのため、どれも一緒の効果が出るわけではありません。自社に必要な機能が備わっている給与計算システムを選ぶ必要がありますし、自社の規模に合った給与計算システムを選ばなければ、導入後に必要のない機能が実装されていたり、規模に合わないほどのシステムが導入されてしまったりということが起こってしまいます。

これが大きな失敗につながりかねないので、それを避けるためにも機能と規模の明確化はしておくようにしましょう。

サポート体制の確認

どのようなものにも言えますが、特に初めてシステムを導入する企業にとっては、システム導入後のサポートはとても大事になっています。分からないことが出たり、万が一トラブルが起きた時など、自社だけでは対処できないことを素早く対処してくれるのは非常に助かります。

給与計算システムのような大きなシステムは、導入することよりも、その後の運用・保守が大事になってきます。そのため、導入後のサポート体制はどうなっているのかということもしっかり確認しておくことが必要でしょう。

他システムとの連携

給与計算システムは、人事管理システムや勤怠管理システムなどと連携出来るものも数多くあります。これらを連携して一元管理することができれば、作業効率が大きく向上するでしょう。給与計算システムを提供している会社では、人事管理システムや勤怠管理システムなども同時に提供していることもあるので、それらを連携させることで一元管理を行うことができるので、もし必要な場合は試してください。

セキュリティ対策

給与計算は絶対に漏洩させることはできません。そのためセキュリティ対策がしっかりしているかどうかはとても重要なポイントになってきます。セキュリティ対策を重視している給与計算システム提供会社はたくさんあるので、導入前に確認しておく必要があるでしょう。

無料プランやトライアルがあれば試してみる

機能が多くある給与計算システムであれば、どんな状況でも対応できるのではと考える方も多くいるのではと思います。もちろん機能が増えることで、UIや操作が複雑になり使いづらいということもあります。

公式サイトには、搭載されている機能や導入事例なども掲載されているので、その内容を確認することはできますが、実際に体験してみなければ使いやすさを実感することは難しいでしょう。もし給与計算システムを導入しても、イメージしたものと違ったとならないようにトライアル」や「無料プラン」もあります。これを利用して、実際にシステムの機能や操作性を体験してから導入することをおすすめします。

まとめ

この記事では、おすすめの給与計算システムを中心に、導入メリットや給与計算システムの比較ポイントについて解説してきました。

給与計算は、勤怠データの統計や労働時間の集計など多くの工程を要し、従業員規模が大きな企業によっては数日かかってしまうこともあると思います。給与計算をする担当者には大きな労力であり、手作業で行うことによるミスも起こってしまう可能性があります。これらの課題を解消してくれるのが給与計算システムです。

確かに多くの給与計算システムがあり、迷ってしまう方もいると思いますが、自社にとってどのような課題を解消したいのか、自社の規模はどのくらいか、コストはどの程度で考えているのかなど、事前に情報を集めておくことで、その特徴にあった給与計算システムを見つけることができるでしょう。

今回の記事を参考に、自社に合った給与計算システムを見つけてみてください。

【在庫管理アプリ】在庫管理アプリを導入するメリットとは?おすすめの個人・家庭用の在庫管理アプリ5選と企業向け在庫管理アプリ13選もご紹介!

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在庫管理アプリには無料から有料のものまでさまざまです。企業向けのものから家庭で使えるものまで多くの種類があり、すでに企業やご自宅で利用されてる方もいるのではないでしょうか。またこれから在庫管理アプリを利用しようと思っているという方もいるでしょう。

そこで今回は、おすすめの在庫管理アプリを中心に、在庫管理アプリを導入するメリットについても詳しく解説していきます。

在庫管理アプリとは?

在庫管理アプリとは、タブレットやスマートフォンで棚卸しや在庫データ登録などを行うことができる管理システムです。パソコンやサーバーなどでの在庫管理とは違い、どこへでも持ち運ぶことができるため、遠隔で在庫管理を行うことができます。

またスマホカメラで、バーコードスキャンするなどして棚卸しや商品登録し、商品の写真登録などを行うことも可能なので、業務の効率化を図ることもできます。さらに商品に登録されているバーコードとアプリを連動させることで、サイトごとに同一商品の管理ができるなど、アプリによっては大規模な管理システムと同様の高性能なアプリもあります。

在庫管理アプリの機能

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それでは在庫管理アプリにはどのような機能が搭載されているのでしょうか。ちなみに始めは搭載されていなくても、その後に追加することができるアプリもあるので、導入する際に確認するようにしてください。

QRコード関連付け

在庫データシステムなどと連携することができれば、QRコードを読み取るだけでそれぞれの商品の在庫データを確認することができます。これは業務の手間を大幅に省くことができ、従来のバーコードの活用方法と使い分けることができれば、活用の幅を広げることもできるでしょう。

在庫データの登録と管理

在庫管理アプリは、一度商品の登録を行ってしまえば、すぐに検索することができます。登録方法はほとんどがスマホカメラによるバーコードスキャンですが、この際に商品名と商品写真も登録されるものも多く、そうすることで在庫管理がより一層しやすくなります。

自動発注アラート

自動発注アラートは在庫が少なくなってきたときに、アラートで教えてくれる機能です。これがあることで在庫切れを起こさなくて済むことができます。

在庫管理アプリを導入するメリット

ここからは在庫管理アプリを導入するメリットについて解説していきます。デメリットはほぼないといわれる在庫管理アプリですが、メリットは非常に多いので一つずつご紹介していきます。

在庫切れを事前に防げる

スマートフォンで管理しているため、在庫管理データから在庫の減少を場所を問わずリアルタイムに監視できるので、在庫切れを防ぐことができます。前述の通り、一定の在庫を切った場合にアラートで教えてくれる機能もあるので安心です

過剰在庫が少なくなる

在庫管理アプリを使用することで、在庫・販売・仕入れなどのデータを分析することで需要予測を立てることができます。そのため過剰在庫を減らすことができ、もしリアルタイムで在庫チェックできるアプリであれば、常に在庫状況をチェックできるので、より正確な在庫管理を行うことができます。

低価格で利用できる

在庫管理アプリは無料のものから、有料であっても数百円から数千円で購入できるものがほとんどです。新しいデバイスも必要なく手持ちのスマートフォンやタブレットを利用することができるので、導入のコストも安く抑えることができます。

スピーディーに管理できる

アプリをスマートフォンやタブレットにダウンロードするだけで利用できるので、会社にいなくても、どこからでも在庫管理ができるので、足りない商品や新規で仕入れたい商品などをスピーディーに管理することができます。またパソコンのように、いちいち起動させたりシャットダウンさせる手間もいりません。

人為的ミスを防止できる

スプレッドシートやエクセルなどで在庫管理していると、人の手で手打ちをするため、計算ミスや打ち間違えなどの人為的ミスが起きてしまいます。その点、在庫管理システムなら、バーコードやQRコードで管理するので人為的ミスを防止することができます。

時間や場所を選ばない

在庫管理アプリは、データをクラウドで動作させるため、インターネット環境があれば操作する場所を問いません。複数の管理倉庫があったり、外出先からでも在庫を確認したいという方には非常に便利です。

誰でも使いやすい

パソコンなどで起動させる在庫管理システムより、機能や操作性がシンプルで使いやすいです。OA機器の知識が乏しい社員や、パソコンなどをあまり利用しない高齢者でも使いこなすことができるほどシンプルなので、難しいことが苦手という社員が多い企業でもスムーズに導入がすすんでいくでしょう。

在庫管理アプリを導入するデメリット

それではデメリットについても解説していこうと思いますが、大きなデメリットがないのが在庫管理アプリです。ここでは強いて言うならというデメリットを紹介していこうと思います。

コストが発生する

当然ですがアプリといってもコストが発生します。多くの機能を搭載するとそれなりのコストになってしまうので、必要とされる機能のみを事前に自社内でリサーチすることをおすすめします。

システム導入までに時間がかかる

何か新しいことをしようとすると、どうしても浸透するまでには時間がかかってしまいます。在庫管理アプリは、誰でも操作することができ操作性もシンプルなので、定着するまでに勘ヵ月もかかってしまうということはないですが、浸透するまでの時間として数週間程度は考えておいた方がいいでしょう。

おすすめの個人・家庭向け在庫管理アプリ5選

ここからはおすすめの在庫管理アプリをご紹介していきます。まずは個人・家庭向け在庫管理アプリをご紹介します。

monoca

https://kanri.sola-air.com/monoca/

多くの利用者がいる人気アプリとなっているのがmonocaです。monocaは、自分にとって大切にしているものや整理したいものなど、あらゆるものを管理するアプリです。ゲーム・家電・靴・服・香水・家具・食品など、何を管理するのにも利用できます。これらを管理することで無駄買い防止にも一役買ってくれるでしょう。

リストック-消費期限管理

AppStore / Google Play

リストック – 消費期限管理は、家の備蓄を管理するためのアプリです。今家には何が備蓄されているのか、何が足りていないか、消費・賞味期限が迫っているものはないかなどを知ることができるアプリです。

複数カウンター

https://apps.apple.com/jp/app/id994797520

複数カウンターは、食料品や日用品など婦さん使用するものをいくつでも記録していくことができるアプリです。自分でオリジナルカテゴリも作ることができ、自由に配置転換することもできます。見やすく分かりやすい設定も魅力の一つです。

これ家にある?買い物リスト

https://play.google.com/store/apps/details?id=net.myappdata.buylist&hl=ja

これ家にある?買い物リストは、日用品を管理し、買い忘れを防止するためのアプリです。シャンプーや調味料、ティッシュや洗剤といった細かいものを、あとどのくらい残っているのか自動で管理してくれるので、購入タイミングを逃すことなく、うっかり買い忘れてしまったということ自体を防いでくれる便利なアプリです。

賞味期限管理のリミッター

AppStore / Google Play

賞味期限管理のリミッターは、商品のバーコードを読み取ることで、食べ物の管理を行うことができるアプリです。賞味期限がいつまでなのかをアプリで管理するので、賞味期限を過ぎて食べ物を捨ててしまうということがありません。また一度登録すると、冷蔵庫にその食べ物が残っているかどうかも確認することができるため、買い物先で二重に購入してしまうことがなくなります。

おすすめの企業向け在庫管理アプリ13選

ここからは企業向けのおすすめ在庫管理アプリをご紹介します。それぞれのアプリに特徴があるため、自社が扱う商品によって利用するアプリを決めるといいでしょう。

コードスキャナー

https://play.google.com/store/apps/details?id=com.maiko.scanpet&hl=ja&gl=US

コードスキャナー+在庫システムは、バーコードで在庫数を入力でき商品情報の登録も同時にできるため、企業の在庫管理だけでなく個人用としても利用できる人気の在庫管理アプリです。在庫データはエクセルに保存されるほか、GoogleドライブとDropboxでのバックアップに対応しており、スムーズに共有することができます。

バーコード棚卸し

https://play.google.com/store/apps/details?id=cz.nowi.inventory&hl=ja&gl=US

バーコード棚卸しは、手打ちやバーコードで在庫数を入力するアプリで、エクセルでのデータを書き出し、読み込みも可能なため簡単に共有することできます。大きめのサムネイルで商品の在庫数と総合計が常に表示されてるため、取扱商品数が少なく在庫数多い商品を扱う企業におすすめです。

ロジクラ

https://logikura.jp/

ロジクラは、通販サイトに特化したクラウド型の在庫管理システムです。無料で使える管理ソフトで、クラウド型ということもありスマートフォンやパソコンといった端末で操作することが可能です。基本的な管理機能以外にも、宅配送り状や納品書などの作成も行うことができ、複数の顧客や店舗の在庫を一元化することができるので、余剰在庫を防ぐことができます。またスマレジやネクストエンジンといったシステムとも連携できるのもメリットです。

Tana

https://get.tana.app/ja/

Tanaは、大学の研究所から生まれた在庫管理アプリで、複数人で共有した在庫管理を簡単に行えることができます。バーコードを読み込むだけで在庫管理が行え、棚卸しや在庫の入れ替えの操作がシンプルで、出入化に合わせて自動で在庫数がバックアップされるので業務の効率化にも役立ちます。

Amazon Seller

https://play.google.com/store/apps/details?id=com.amazon.sellermobile.android&hl=ja&gl=US

Amazon Sellerは、在庫管理をはじめ売上予測や写真撮影など、Amazonの出品に関わる管理をほぼ行うことができる、Amazonの出品管理に特化したアプリです。在庫確認やバーコード検索といった在庫管理に必要な機能を一通り搭載しており、サポートへの問い合わせや支払いなども一貫して行うことができます。

ユビレジ

https://ubiregi.jp/

株式会社ユビレジが提供するユビレジ在庫管理は、在庫管理と連携して販売数もカウントできる在庫管理システムで、バーコードスキャンによって商品の管理を行えるので、余計な時間もかからずスピーディに業務を終わらせることができます。また在庫が少なくなったときは、発注アラートで知らせてくれるので在庫切れを起こすこともありません。

スマート在庫管理

https://www.zaico.co.jp/

株式会社ZAICOが提供しているスマート在庫管理は、誰でも簡単に在庫管理を行うことができるシンプルで操作性の高いクラウド型の在庫管理システムです。スマートフォンやタブレットなどから操作することができ、バーコードで読み取って在庫管理ができます。また店舗ごとに在庫情報を閲覧することができ、もし在庫が足りなくなってしまった場合、アラームで知らせてくれる機能もあるので、在庫不足になり販売機会を失うこともありません。

ナノ倉庫

https://appmania.site/1422498691/

ナノ倉庫は、スマートフォンで在庫管理を行うことができるアプリで、iCloudやメールなどと連携してデータをスムーズに管理することができます。無駄を省いているため、保管コストや運営コストを安価に抑えることができます。

在庫管理Pro

https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.stage.stock_manager&hl=kn&gl=US

在庫管理Proは、バーコードの読み込みだけで在庫管理を行うことができる、データベース型の管理アプリです。またECサイトから商品情報を取得することができ、商品の画像や文字の入力といった作業もバーコードスキャンだけで出来るので、多くの手間を省くことができます。

NEXPO

https://posregi.jp/nexpo/

NEXPOは、月額3,000円で在庫管理を行うことができるiPad POSレジアプリです。在庫管理をはじめ、売上管理や売上管理などの機能も搭載しており、リアルタイムで在庫管理を行うことができます。操作も簡単で、コストをかけず在庫管理をしたいという方にはおすすめの在庫管理アプリです。

バーコード スキャナーと在庫管理

https://apps.apple.com/jp/app/%E3%83%90%E3%83%BC%E3%82%B3%E3%83%BC%E3%83%89-%E3%82%B9%E3%82%AD%E3%83%A3%E3%83%8A%E3%83%BC%E3%81%A8%E5%9C%A8%E5%BA%AB%E7%AE%A1%E7%90%86/id897331188

バーコード スキャナーと在庫管理は、スマートフォン一つで在庫管理を行うことができ、スマートフォンカメラでバーコードスキャンをして、商品の情報を入手することができます。オフラインでも利用することができ、日本円だけでなく複数の通貨に対応しているので海外の商品を扱う方におすすめのアプリになっています。

カラーミーショップ

https://shop-pro.jp/

カラーミーショップは、ネットショップ運営サービスとして知られているカラーミーショップの公式アプリで、ネットショップに特化した在庫管理システムになっています。受注から発送、在庫管理に至るまで、このアプリひとつで行うことができるため、初めて利用する方でも簡単に在庫管理を行うことできます。

i在庫管理

https://apps.apple.com/jp/app/i%E5%9C%A8%E5%BA%AB%E7%AE%A1%E7%90%86/id1068910439

i在庫管理は、小規模企業向けの在庫管理アプリとして開発され、多くの商品を扱う企業ではなく、一つの商品を数多く販売する1品目多階層に対応したアプリになっています。在庫が切れそうな商品には、マークで教えてくれるので在庫切れを起こすことはありません。また予定在庫や在庫推移の変動をグラフで表示してくれるので、全員で在庫管理を共有することができます。

在庫管理アプリ利用時の注意点

それでは最後に在庫管理アプリを利用する際の注意点をご紹介して終わりたいと思います。しっかり把握することで、アプリ利用後のトラブル防止につながります。

情報漏えい防止

スマートフォンにダウンロードするだけで誰でも利用することができますが、どこへでも持ち出すことができるので、情報の漏洩につながる可能性があります、もし不安であれば持ち出すことができないデスクトップ型のパソコンや、スマートフォンを利用するのであれば、業務以外で使用しないようにした方がいいでしょう。

自動化できる範囲

在庫管理アプリを利用したとしても、すべてが自動化されるわけではありません。もし在庫管理に不安がある場合は、最終確認を人の手によって行うのが確実でしょう。

生産管理アプリとの兼ね合い

もし他のサービスで生産管理を行っているのであれば、在庫管理アプリで生産管理をカバーする必要はありません。機能が一つ加わるだけで、コストも高くついてしまいます。逆に生産管理も一緒に行いたければ、利用を考えているアプリにその機能が搭載しているかどうかを確認するようにしましょう。

まとめ

この記事では、在庫管理アプリについて詳しく解説してきましたがいかがでしょうか。

在庫管理アプリには無料のものも多く、開発コストをかけることなく在庫管理を行うことができます。最低限の注意点をしっかり守ることができれば、低コストで業務の効率化を実現することも可能です。また企業の成長に合わせて、オプションや機能を追加することもできるので、使い勝手が非常にいいでしょう。

無料体験を行っているアプリもあるので、もし在庫管理アプリで在庫管理を考えている方は、まずはお試しから始めていただき、自社に合ったアプリをみつけたら本格的な導入を進めてみてはいかがでしょうか。

【python iphoneアプリ(iOS)】pythonでiphone(iOS)アプリを作ろう!おすすめのpythonアプリ14選もご紹介!

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プログラミング言語の中で、常に人気を誇っているのがpythonです。簡単にアプリを作成できるということで、特にプログラム初心者にはうってつけのプログラミング用語といっていいでしょう。

そこで今回は、これからpythonを使ってアプリを開発してみようという方に、その作成方法やpythonでアプリを作成するのに役立つ、おすすめpythonアプリをご紹介していきます。

pythonとは?

pythonは、プログラミング初心者でも取り扱いやすい言語と言われています。汎用の高水準プログラミング言語であり、その設計哲学はコードの読みやすさを重視しています。

pythonの構文を使用すると、プログラマーはCなどの言語よりも少ないコード行で概念を表現できます。この言語は、小規模および大規模の両方で明確なプログラムを可能にすることを目的とした構造を提供します。オブジェクト指向、命令型、関数型プログラミングスタイルなど、複数のプログラミングパラダイムをサポートしています。これは。Scheme・Ruby・Perl、およびTclmと同様に、完全に動的な型システムと自動メモリ管理を備えており、大規模で包括的な標準ライブラリを備えています。

iphone(iOS)でpythonを使うには?

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iphone(iOS)でpythonを使いたいときは、PythonistaやPython3といったPythonを動かすためのアプリを利用するのが一つの手段です。この場合は、出先でもアプリの開発を行うことができ、自分が持っている端末内ですべて行うことができます。

もうひとつの方法がSSHやVNCといったアプリを利用して、遠隔のパソコンでpythonを使う方法です。この場合、手持ちのスマートフォンでも操作することができ使い勝手がいいですが、出先で開発を行う場合は常にモバイル通信を行う必要があります。

pythonでスマホアプリ開発するメリット

それではpythonでスマホアプリ開発するメリットについて解説していきます。どのようなメリットがあるのでしょうか。

豊富なライブラリ

日本でも人気の言語ですが、海外では一番といっていいほどの人気を誇っているのがpythonです。そのためライブラリが豊富に揃っているのがメリットといえるでしょう。開発に役立つプログラムをパッケージ化したものがライブラリですが、規模の大きさ関係なくこのライブラリで簡単にアプリ開発することができます。

コードが見やすい

コードが見やすいのはpythonの大きなメリットの一つでしょう。通常4行程度必要なコードも1行で完結するほどシンプルなコードが特徴で、誰が作成しても分かりやすいコードになっています。また読み手としても読みやすいので、解析するのがとても簡単です。

作りたいと思ったものがすぐに作れる

pythonで出来るものはほとんどライブラリ化されているため、プログラム初心者でも作りたいものがあれば、ライブラリを取得することで簡単に作ることができます。

環境構築することが簡単

AnacondaをはじめGoogleColaboratoryなど、環境を用意してくれるものやそれを補助するアプリケーションが多くあります。環境構築するときにこのアプリケーションがあることで、初心者でも楽に環境構築を行うことができるのはメリットでしょう。

専門性が高い

AIなど専門性の高い分野があるのもpythonの特徴です。専門性の高い分野があることで、その分野の研究や開発が進められ、さらに使いやすい言語となっていきます。AIに強いということは、他の言語と比べAIに対して絶対的な強みを持つということです。

pythonでスマホアプリ開発するデメリット

メリットがあるということは、もちろんデメリットもあります。それではここからはデメリットについてご紹介します。

知識が身につかない可能性がある

前述の通り、ライブラリが充実しているため初心者でも簡単にアプリの開発ができてしまうため、なんとなく開発を進めてしまいます。そのため、しっかりとした知識を持たないまま開発してしまうため、間違った知識を持ってしまう可能性があります。ライブラリに頼りっきりにならず、どのように進めているのかをしっかり学ぶことが必要です。

構文にとらわれる

初心者にとっては見やすいコードですが、それは人それぞれでプログラミング経験者は、少し鬱陶しいと感じる方もいます。構文に縛られてしまうのは大きなデメリットです。

日本語の情報が少ない

海外では人気のpythonですが、日本ではまだ浸透していないため日本語の情報が少ないのはデメリットです。もし知りたい情報などがある場合、その答えを探すのに苦労する可能性があります。

実行速度が遅い

pythonは実行速度が非常に遅いです。簡単なアプリを作るときにはさほど感じませんが、大きな規模のアプリを作る場合はかなりストレスになる可能性があります。

pythonでiphone(iOS)アプリを開発する手順を解説

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それではpythonでiphone(iOS)アプリを開発する手順を簡単に解説していきます。まず最低限必要なものとして「プログラミングに必要な統合開発環境」「インターネット環境」「python開発環境の動作するデバイス」になります。

企画をする

Pythonは汎用性が高いため、他のプログラミング言語でできることはだいたい実現することができると言っても過言ではありません。そのため、業務システムや企業のホームページはもちろん、ブログやSNSなどのWebサービスを作ることが可能です。そのため、どのようなスマホアプリにするかを検討する際にも、企画が制限されることはほぼないため、選択肢が大幅に広がります。

設計をする

どのようなスマホアプリを作成するかが決まったら、次は画面の動きやレイアウトを考えていきます。文字のサイズや写真の配置、スクロールをするとどのように画面が変わるのか、ボタンの設置など、実際の使用感を考えながら設計をしないと、使いにくいアプリとして認識されてしまいますので注意しましょう。

開発をする

ここまで終わりましたら、いよいよプログラムの入力をしていきます。先ほど紹介したライブラリを使用するといいでしょう。pythonはライブラリの種類が多いことも特徴のひとつであるため、適したライブラリを選んで開発作業を行うことで、プログラムの時間短縮にもつながります。

テストをする

スマホアプリ開発におけるテストとは、設計した通りの動作をしているかどうか、ソフトウェアに問題がないかなどの確認作業をすることです。スマホの実機やライブラリを使用して、開発とテストを何度も繰り返し行うことで想定通りの動作に近づけていきます。

審査登録をする

開発からテストまでの作業が終わったら審査登録に進みましょう。スマホアプリを公開する際には、審査基準をそれぞれにクリアしなくてはなりません。場合によっては公開後でも申請が却下されてしまう可能性があります。思いがけず申請却下にならないよう、規約サイトなどでしっかりと内容を確認しておくようにしましょう。

pythonのおすすめ人気アプリ14選

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pythonista3

人気NO1を誇っているのがpythonista3です。多くの利用者がおりスマートフォンで簡単に青売りが作成できるアプリとして大人気のツールです。

pythoni-run code,autocomplete

XiaoWen Huangが提供しているpythoni-run code,autocompleteは、オートコンプレートで新しいファイルは、テンプレートからコピーされるので簡単にアプリを作れます。

pythonを学びます

Infinite Loop Development Ltdが提供しているpythonを学びますは、pythonを学ぶにはうってつけのアプリといえるでしょう。実践を中心に勉強していくので、スキルが早く身につくのが特徴です。

python プログラミング言語

python Anastasia Kovbaが提供しているpythonプログラミング言語は、Pad、iPhone、iPod touch用のpython学習用の新しいツールです。勉強、複雑な数学的計算、娯楽、その他多くの便利なタスクに最適なツールです。アプリケーション内でコンパイルを購入する必要があります。

python Rice

GabrielMassanaが提供するpython Riceは、対話型プログラミングの紹介などを中心に行っている学習型アプリになります。

iOS用のpython2.5

Jonathan Hosmerが提供するiOS用のpython2.5は、対話モードやスクリプトファイルを作成する専用のタブなど学習でき、全ての標準ライブラリに対応しています。

pythonista

pythonistaは、Pythonのコードを書いて実行出来る、Python実行環境ツールで、操作性、機能共に優れておりマニュアルを見ながらプログラミングを行うことができます。

python2 プログラミング言語

Megakey Transが提供するpython2 プログラミング言語は、プログラムをコンパイルして実行することができるアプリ開発ツールで、構文の強調表示、行番号、カラーテーマなどに特徴を持ったアプリになります。

pythonチュートリアル:pythonをすばやく学ぶ

Udemyが提供するpythonチュートリアル:pythonをすばやく学ぶは、初心者向けの学習ツールで、pythonの基本的なことを13の項目に分けて分かりやすく解説してくれます。これまでに100万人以上の利用者がいる人気アプリです。

pythonドキュメント

Njal Karevollが提供するpythonドキュメントは、pythonのチュートリアルやhow-toなど初心者に向けたツールとなっており、ブラウズ可能なクイックジャンプインデックスが付属しているため、必要なドキュメントの特定の部分に飛ぶことができます。

python3ドキュメント

Njal Karevollが提供するpython3ドキュメントは、pythonドキュメントをバージョンアップさせたツールで、pythonのチュートリアルからはじまり、python標準ライブラリや用語集や一般インデックスなども学ぶことができます。

iOS用のpython3.0

Jonathan Hosmerが提供するiOS用のpython3.0は、対話モードインタプリタ、スクリプトファイルを書く専用のタブなどを搭載したアプリとなっています。

iOS用のpython3.1

iOS用のpython3.0の機能にインタプリタに入れたコマンドをスクリプトとして保存出来きる機能が追加されたアプリとなっています。

iOS用のpython3.3

対話モードインタプリタやインタプリタに入れたコマンドをスクリプトとして保存出来る機能に加え、PortraitとLandscapeモードに対応することができます。

pythonでスマホアプリ開発する時の注意点

それでは最後に、pythonでスマホアプリ開発する時の注意点についてご紹介します。プログラミング言語の中でも比較的簡単なpythonですが、それゆえの問題点もあるので気を付けましょう。

ツールのバージョン管理

オープンソースとして人気があるpythonですが、開発チームが連携しているわけではないため、ツールのバージョンと言語の組み合わせによっては、思ったような動作をしないケースがあります。また日本語の情報が少ないため、スマホアプリ開発が大変になる可能性もあります。

パッケージビルドを失敗する恐れがある

pythonを使ったアプリ開発には、KivyとBuildozerを組み合わせて行っていきますがアンドロイドでアプリを作る時よりも、iphone (iOS)アプリのビルドに失敗することもあるようです。まだkivy-iosがベータ版ということが理由ですが、確実にビルドできないのは大きなデメリットになります。

まとめ

この記事では、pythonでiphone (iOS)アプリを作るための方法について解説してきました。

初心者に大人気のpythonですが、iphone (iOS)アプリを作るためには、それなりのデメリットや注意点も存在します。そのため、まずはpythonについて詳しく知り勉強することも大事でしょう。

この記事を参考に、自分が作ってみたいiphone (iOS)アプリにチャレンジしてみてください。

【システム開発 相場】システム開発の相場を知ろう!安く抑えるコツや失敗しないシステム会社の選び方も徹底解説!

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システム開発を依頼する際に気になるのは、やはり開発費用になるのではないでしょうか。明確な記述が少ないため、調べることが困難なキーワードです。システム開発の規模や実装機能によっても費用は変わってくるため、事前に開発会社には見積もりを出してもらう必要がありますが、その見積もりが正確なのかどうか心配になる方もいると思います。

そこでこの記事では、システム開発の料金相場について解説したいと思います。開発にかかるコストや安く抑えるコツなども解説していくので参考にしてください。

システム開発に必要なコスト

まず、システム開発に必要なコストについて解説していきます。システム開発にかかるコストの大半は、人件費と諸経費になります。

人件費は、実際に開発を行うプログラマーやシステムエンジニアに支払う費用になり、開発規模の大小や搭載する機能によって変わってきます。諸費用については、開発のために使用する機材費用やソフトを使用するためのライセンス料などになります。

ちなみに開発費用のほとんどが人件費になります。開発会社から提出される見積もりなどで、1人月や2人月と見ることがありますが、これはひと月に開発にかかわった人数を表しています。例えばプログラマー・システムエンジニア・ディレクター1名ずつが開発に櫃だった場合は3人月となり、一人50万の費用が必要なのであれば一ヵ月で150万の開発費用が掛かるということです。もし3ヶ月なら450万ということになります。これが人件費の詳細であって、納期が長ければ長いほどコストがかかるということになります。

また、こちらから提出する依頼書の返答として要件定義を開発会社から貰いますが、もしその要件定義を見て「やはり開発をやめておこう」となっても、開発会社との契約条件によっては数%の手数料を取られる場合があります。最大でも10%前後といわれていますが、もし500万の見積もりが出ていて、要件定義を見た段階で開発を中断した場合、10%の手数料が発生するのであれば50万は支払わなければいけないということです。また、何らかの理由があって開発途中で中止した場合は、見積金額の半額程度は請求されることになるので、覚えておきましょう。

システム開発の料金相場

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それでは早速システム開発の料金相場を見ていきましょう。今回はシステム開発でよく依頼される「業務系システム」「WEB系システム」「スマホアプリ」の3種類の開発費用についてご紹介していきます。

業務系システム開発の相場

まずは業務系システムの開発費用の相場からご紹介していきます。業務系のシステムとは、各種管理系システムや情報サービスなどをいいます。これらの開発の平均相場は300万円から1,000円程度といわれています。また、搭載する機能や開発するサービスやシステム、インフラ環境の整備などによって、この費用も変わってきます。それでは業務系システムの種類別開発相場を表にまとめましたので参考にしてください。

業務系システムの種類平均相場
情報サービスシステム230万円
グループウェア460万円
総務関連システム620万円
総合管理システム670万円
販売管理システム850万円
営業管理システム940万円
顧客管理システム970万円
画像処理システム1,000万円
受発注管理システム1,320万円
生産管理システム1,370万円
物流管理システム1,670万円

WEB系システム開発の相場

次にご紹介するのはWEB系システムの開発費用の相場です。こちらも業務系システム同様、搭載する機能などによってかかる費用は変わってきます。平均相場は、30万円程度から400万程度となっています。WEB系のシステムにもいろいろありますので、どのようなものを作るかによって大きくコストが変わってくることを覚えておきましょう。それではWEB系システムの種類別開発相場を表にまとめましたので参考にしてください。

WEB系システムの種類平均相場
掲示板50万円から300万円
Q&Aサイト60万円から300万円
ECサイト60万円から400万円
口コミサイト40万円から400万円
コンテンツ管理システム80万円から400万円
予約管理サイト80万円から500万円
SNSサービス100万円から500万円
マッチングサイト100万円から500万円

スマホアプリ開発の相場

最後はスマホアプリの開発相場になります。スマホアプリにはWEBアプリやネイティブアプリ、ハイブリッドアプリという3つの種類があり、それぞれ特徴や開発環境も違うためかかる費用も変わってきます。こちらもどのようなアプリを作りたいのか、どのような機能を搭載するのかによって費用が変わってきます。それでは、種類別開発コストをいかにまとめましたので参考にしてください。

スマホアプリの種類平均相場
カタログやフリーペーパーアプリ50万円から100万円
ショッピングアプリ50万円から300万円
通話アプリ・メッセージアプリ100万円から500万円
ゲームアプリ200万円から1,000万円

相場が変動する理由

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ここまでシステム開発の料金相場についてご紹介してきました。ご覧になって分かる通り、開発費用の平均相場が幅広くなっています。例えばWEB系システムの「掲示板」は50万円から300万円ですし、スマホのゲームアプリは200万円から1,000万円と大きな開きがあります。ここでは、なぜここまで相場の変動があるのか解説していきましょう。

システムに実装する機能

まずあげられるのが開発するシステムに実装する機能です。必要最低限のもののみ実装するのであれば、費用はもちろん安く済みます。例えばクラウドソーシングサイトなどの場合、簡単なメッセージ機能や仕事の依頼を受ける窓口程度のみの実装であれば、50万から100万程度で開発を行うことができますが、大手企業と同様の機能を搭載するとなれば数千万円かかるといわれています。

システム開発の手法

システム開発にはパッケージタイプとフルスクラッチタイプがあります。パッケージタイプはある程度の機能がすでに搭載されているもので、開発費用は安く済みます。一方フルスクラッチタイプは一からシステムを作り上げる方法で、必要な機能を実装しながら開発を進めていきます。自社のニーズに合ったシステムを確実に作り上げることができる分、コストは高くつきます。このタイプの選択によっても開発相場は変わってきます。

システム開発の規模

さらに一番の相場変動の要因は、開発規模の大きさによるものといっても過言ではないでしょう。システム開発には大小さまざまなものがあります。例えば、社内数人のみで使用するようなシステムの開発であれば、数万円程度で済むものもありますし、多くのユーザーを巻き込んだ大きなシステムの開発を行う場合は、数千万以上かかるものもあります。ちなみにみずほ銀行の「MINORI」は数千億円の開発費用がかかったといわれています。

システム開発の費用を抑えるポイント

システム開発を行う際に、一番の比較対象になるのがコスト面なのではないでしょうか。発注側としても、できるだけ開発コストは抑えたいものです。それではどのようにしたら開発コストを抑えることができるのでしょう。ここからはいくつかのポイントを提唱しながら、そのポイントについて解説していきます。

開発したいシステムの目的を明確にする

まず大事なのは、開発したいシステムの目的を明確にすることです。それにより必要な機能を知ることができ、大体の費用の見積もりができます。よくある失敗は、必要のありそうな機能を搭載してしまうことです。結局使うことがなかった機能だったというのであれば費用はかさむ一方です。つまり絶対に必要な機能といらない機能の両方を明確にする必要があります。必要かもしれない機能は、いらない機能に入れておいた方が無難でしょう。

これだけを明確にするだけで、開発途中に修正や追加の作業もなくなるため余計なコストと時間がかからずに済みます。

スモールスタートする

前述した通り、必要最低限の機能しか搭載しなければ、費用は安く済みます。確かに自社に導入するシステムですから、大企業にあるような完璧なシステムを開発したいのは分かりますが、確実な成果を上げれるとは限りません。そのため必要な機能だけを実装し、もし企業の成長や事業の拡大などにより、必要機能が生じた場合は、その機能のみをカスタマイズするような開発方法をとるといいでしょう。

その際は、始めに開発会社に提出する依頼書にその旨を記載しておくことで、開発会社も企業の方針が分かるため、スムーズな機能追加ができます。

システム開発に使える補助金を利用する

システム開発のための補助金があるのをご存じでしょうか。あることを知っていても、人生の複雑さゆえ、利用したことがない方も多いのではないでしょうか。補助金を受けれる可能性は約50%ですが、受けることができればコスト削減に大きく役立てることができるでしょう。ちなみに得られる補助金は以下の通りになっています。

補助金申請受理率補助金額
事業者持続化補助金50%50万円
IT導入補助金50%30万円から450万円
ものづくり補助金45%100万円から1,000万円
事業再構築補助金40%100万円から8,000万円

このように、もし申請が受理され補助金を受けることができた場合、開発費用をかなり抑えることができることが分かります。ただし補助金の受理は、一つのシステムに対し1つしか出来ません。複数の補助金を受けることはできないので理解しておくようにしましょう。また補助金については多くの知識を有することになるので、サイトや直接市役所などの窓口で確認することをおすすめします。

クラウド型・パッケージモデルを選ぶ

クラウド型というのは、インターネット環境があればどこでもシステムを講師く売ることができるシステム開発方法の導入方法になります。これとは別に、自社に管理システムを置き運用するオンプレミス型がありますが、それよりも格段に安くシステムを開発導入することができます。また前述の通り、パッケージタイプにすることでさらにコストを安くすることができます。つまりクラウド型でパッケージモデルのシステムを選ぶとコストは格段に安く済むということです。

システム開発会社の失敗しない選び方

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それでは最後に、失敗しないシステム会社の選び方について解説していきます。構築したいシステムを適正な相場で開発するためには、数あるシステム開発会社の中から優秀な会社を選ばなければいけません。そのためにはどうしたら良いのでしょう。比較するべき3つのポイントをご紹介します。

細かく記載された見積書を提出してくれるかどうか

まずシステム開発会社を選ぶ時の鉄則として、一社に決めつけず複数の開発会社を比較することが大事です。そのためこれと決めた2〜3社に提案依頼書を送ります。この依頼書に対し開発会社から返答分である提案書が送られてきます。

その中には見積もり金額についても記載されていますが、この見積もりが「「総額」や「一式」などの記載をする開発会社は辞めた方が無難です。どこにいくらコストがかかっているのか分からず、後々のトラブルにもつながりかねません。

例えば「月額」や「初期費用」、「〇〇機能」や「運用保守」など、項目ごとに金額を明記し、どの作業にいくらかかっているのかを細かく分かりやすく記載されてる見積もり書を作成してくれる開発会社は、信頼できる開発会社といっていいでしょう。

適切な提案ができるかどうか

システム開発は、自社にリリースされたシステムにより、課題が克服されたり業務の効率化や収益の向上など、企業にとって一定効果が表れて初めて成功といえます。この目標を達成するために、適切な提案をしてくれるかが大事です。

例えば先ほども解説した通り、まず提案依頼書を提出し、開発会社側から提案書が届きますが、ここに「提案システム」といって、システム会社から見てどのように課題を克服していくか明記する項目があります。ここに貴社の解決案で大丈夫、というような内容の返事をしてくるような開発会社は辞めましょう。

そうではなく新しい課題の克服案や、その後のマネジメントについても記載してくれる開発会社がありますが、そのような開発会社は、依頼者の立場に立って真剣に課題に向き合ってくれている証拠になります。しっかり的確な提案ができているかどうかを見極めるのも大事な比較ポイントといっていいでしょう。

開発実績や自社開発率はどうか

それぞれのシステム開発会社は特徴も違い、得意としてる分野もさまざまです。DX化に向けた取り組みが行われている近年では、システム開発会社への需要もますます高まり、依頼件数も右肩上がりになっています。

そこで重要になってくるのが開発実績や自社開発率です。開発実績はその名の通り、これまで開発したシステムにはどのようなものがあるのか、どれくらいの件数を開発してきたのかという実績です。多ければ多いほど安心して任せることができますし、ある業種に特化した開発記者であれば自社の業種と照らし合わせて依頼することも可能になります。

そしてもう一つ重要なのが自社開発率です。自社開発率とは、どれだけの作業を自社で行ったのかという割合です。開発会社は自社で開発せず、下請け会社に開発を依頼するところも少なくありません。それも一つの下請けではなく2つ3つと下請け会社を利用するケースもあります。そうするとコミュニケーション不足からさまざまな弊害が生まれてしまい、思ったようなシステムが出来上がらないことも多くあります。

そのため重要になるのが自社開発率です。システム開発会社のサイトを見ると、自社開発率100%と記載されている開発会社がありますが、これは開発会社が100%開発を行っているということになります。このような開発会社はコミュニケーションを取りやすく、自社のニーズを伝えやすいため良いシステムが出来上がる可能性が高くなります。

まとめ

この記事では、システム開発の相場について解説してきました。

システム開発は、企業の課題を解消してくれるうえ、企業の成長にも役立てることができるため、高性能のシステムを導入したいと考えるのは当然のことです。しかし、必要としない機能を搭載し開発を進めていくと、考えてもみないような高額な費用が掛かる場合があります。

また開発するシステムによって、その相場も変わってきます。今回ご紹介した記事を参考に、開発したいシステムの相場を見比べて、システム開発をするかどうかの判断をしてください。開発を推し進めるのであれば、必要な開発コストをしっかり確保したうえでプロジェクトを進めるようにしてください。

【ソフトウェア開発会社】ソフトウェア開発とは?おすすめのソフトウェア開発会社25社もご紹介!

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ソフトウェア開発会社を探すときに、「どんな会社に依頼したらいいのか」「何を比較して選んだらいいのか」など迷われている方もいるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、ソフトウェア開発会社を選ぶポイントやおすすめのソフトウェア開発会社をご紹介していきますので、是非参考にしてください。

ソフトウェア開発とは?

まずソフトウェア開発について解説していきます。ソフトウェア開発とは、エクセルやWord、PowerPointのように、デバイス上で動作するプログラムを設計し開発することをソフトウェア開発といいます。例えば、ゲーム開発やアプリケーション開発などもソフトウェア開発に該当します。

ソフトウェア開発会社を見極めるポイント

それでは、ソフトウェア開発を行うためにソフトウェア開発会社に依頼をするとき、どの開発会社をエアラブか迷われてしまっている方のために、ソフトウェア開発会社を選ぶポイントをご紹介していきます。

開発コスト

まずはどのくらいの開発コストがかかるかが大事になってくるでしょう。ソフトウェア開発はコストは高くなりがちになりますが、もちろん発注側にとっては出来るだけコストは安く済ませたいものです。規格外の高額なコストを要するような開発会社は辞めましょう。とはいえ、コストが安いからといって依頼するのではなく、他のポイントと照らし合わせながら決めていくことが大事です。

しっかりコミュニケーションが取れるか

コミュニケーションがスムーズに取れないと、発注者と受注側とで認識のズレが生じ、予想していた完成品ではないものが出来上がったりしてしまいます。そのため、いつでも連携が取れる関係性でなければいけません。開発の進捗状況をしっかり確認するためにも、コミュニケーションが取れる環境かどうかを確認する必要があるでしょう。

過去の実績

これまでにどのようなソフトウェアを開発してきたのかは非常に重要です。ソフトウェアといっても多種多様です。実績件数なども大事ですが、どの分野のソフトウェアを得意としているのかはとても重要なポイントといえるでしょう。そこが分かれば、自社がどのようなソフトウェアを開発しようとしているかによって、依頼する開発会社はおのずと決まってきます。どのような分野に強みを持っているかをしっかり把握し、自社のニーズに合った開発会社を決めるようにしましょう。

このほかにも、「自社開発率はどうか」「保守サービスは充実しているか」「開発期間はどのくらいか」といったポイントも重要になってくるでしょう。さまざまなソフトウェア開発会社があるため、自社のニーズに合った開発会社を見つけることはできるでしょう。しかし、あれもこれもと望んでしまっては。良い開発会社を見つけることは困難になります。ここだけは譲れないという優先順位を付け、すべてのニーズが合わなくても、妥協できる点は妥協するのも大事です。

おすすめのソフトウェア開発会社

それでは最新のおすすめソフトウェア開発会社をご紹介していきます。全国にあるソフトウェア開発会社から、利用者からの評判のいい25社をご紹介していきます。

デフィデ株式会社

https://www.defide-ix.com/

東京都千代田区を中心に福岡やベトナムにも拠点を構えているデフィデ株式会社は、三菱UFJ信託銀行や損害保険ジャパンなど日本を代表する多くの大企業のソフトウェア開発を行っており、小企業から大企業まで、またプロジェクトの規模も関係なくあらゆる依頼に応えてくれます。

DXを持ち込み課題を克服する開発を行っており、ITビジネス戦略やデータ解析といったコンサルティングをしっかり行うことで、受注者とともに傾向に向けた開発を行っていくことで知られています。またUI/UXデザインにも優れており、分かりやすく使いやすいソフトウェアを開発してくれます。保守サービスもしっかり行ってくれるため、さまざまな面でサポートしてくれ対応してくれるソフトウェア開発会社をお探しの方にはおすすめです。

株式会社GCode

https://www.gcode.jp/

東京都足立区に本社を置く株式会社GCodeは、不動産業や金融サービス業の実績を多く持ったソフトウェア開発会社になります。オフショア開発を行っているためコスト面や技術面でも優れた開発会社といえるでしょう。

アジャイル開発やラボ型開発にも対応し、BtoBや業務用のシステム開発にも対応しているため、依頼者のニーズにしっかり応えられる環境が整っており、多くの実績を持っています。また保守サービスもしっかり行ってくれるため、初めてソフトウェア開発を依頼される方にも安心です。安いコストで高性能なソフトウェア開発を求めている方にはおすすめです。

株式会社ソフテック

https://www.softech.co.jp/

東京都新宿区を中心に青森県八戸市にも拠点を置く株式会社ソフテックは、これまで6,000件を超える受注件数を誇っており、パソコンソフトウェアやPLCソフトウェアの開発に強みを持った開発会社です。

株式会社ソフテックは、実績十分な技術力の高いシステムエンジニアが多く在籍しており、万が一トラブルが生じた時でも、通常であれば難しいとされる原因の特定も瞬時に見抜き対応することができます。もし不具合が起きてもすぐに対応してほしいという方にはおすすめの開発会社といえます。

株式会社フジシステムズ

https://www.fujisystems.co.jp/

神奈川県横浜市に本社を置く株式会社フジシステムズは、スマートデバイスや補聴器調整ソフトなど、さまざなソフトウェアを開発しているソフトウェア開発会社です。

株式会社フジシステムは企画の立案から開発、保守サービスまでをワンストップで提供してくれており、多くの開発様式に対応しているため、依頼者のニーズにこたえることができる体制が整っています。また一番の特徴は、依頼者とのコミュニケーションを大事にしており、しっかりとした関係性を作り上げることを重視していることでしょう。そのため、依頼者の立場に立った提案を行ってくれるので、依頼書に対し最適な提案をしてくれる開発会社をお探しの方にはおすすめといえます。

株式会社ソニックガーデン

https://www.sonicgarden.jp/

東京都世田谷区に本社を置く株式会社ソニックガーデンは、一風変わったサービスを提供していることで知られているソフトウェア開発会社で、納品のない受託開発を採用しています。

これは、利用していく中で必要な機能を選別していき、事業を拡大した場合でもそれに合わせてソフトウェアをバージョンアップさせるため、必要のない機能が実装されるということが絶対にありません。コストも月額になっているので余計なコストもかかりません。初期費用が大きく削減できるので、安いコストで高性能なソフトウェアを開発したいという方におすすめです。

個人商店ドットコム株式会社

https://kojin-shoten.com/

大阪府大阪市に本社を置く個人商店ドットコム株式会社は、さまざまなプログラミング言語に対応しており、飲食業や製造業をはじめ不動産業や小売業など、幅広い業種で多くの開発実績を持っています。

コストも格安で抑えられるうえ、既存ソフトウェアの修正や運用・保守まで対応してくれるので、他で作ったソフトウェアの運用も任せたいという方や、安いコストでソフトウェアを開発してほしいという方にはぴったりの開発会社といえるでしょう。

株式会社アルスノヴァ

https://www.arsnova.co.jp/

大阪府大阪市を中心に、全国各地に複数の拠点を置く株式会社アルスノヴァは、30年以上の実績を誇り、どんなソフトウェア開発でも行えることが強みです。

レベルの高いエンジニアが多数在籍しており、ソフトウェアの新規開発はもちろん、既存システム改修なども手掛けてくれるため、どのようなケースにも対応してくれる開発会社です。コストと手間を抑えて新しいソフトウェアを開発したいという方にはおすすめです。

コガソフトウェア株式会社

https://www.kogasoftware.com/

東京都台東区と大阪府大阪市に拠点を置くコガソフトウェア株式会社は、ソフトウェアはもちろんモバイルアプリなども手掛けており、サービス業や製造業、金融業など業種に多くのソフトウェア開発実績を持っています。

コガソフトウェア株式会社では、ベトナムでのオフショア開発も行っておりコストも抑えることができ、日本語も堪能なエンジニアが多く在籍しているのでコミュニケーションも問題なく開発を進めることができます。

株式会社ジャパン・テック・システム

https://www.jtechsys.jp/

愛知県名古屋市に本社を置く株式会社ジャパン・テック・システムは、15年以上の実績を持った開発会社で、そのノウハウを活かし自動車製造業を中心に食品業や医療関係などのソフトウェア開発に多くの実績を持っています。

株式会社ジャパン・テック・システムの一番の特徴は、ソフトウェアリリース後の保守サービスが充実していることです。万が一のトラブルに対応してくれるのはもちろんですが、サーバーの監視やセキュリティの強化、運用代行まで企業の予算に合わせたサービスを受けることができるので、初めてソフトウェア開発を依頼する企業には嬉しいサービスが多い開発会社といえるでしょう。

エイチエスティ・ビジョン株式会社

https://www.hst-vision.co.jp/

東京都台東区に本社を置くエイチエスティ・ビジョン株式会社は、画像処理を専門としたソフトウェア開発会社で、医療業界や半導体業界などを中心にソフトウェア開発を行っています。

企画立案から開発・サポートまで、依頼者を一緒にプロジェクトを進めていく徹底したサポート体制が特徴となっており、トラブル対応やコンサルティングを中心に、画像処理トレーニングなども行ってくれるので、自社に専門的な知識を持ったスタッフがいない企業にはおすすめの開発会社です。

TMCシステム株式会社

https://www.tmcsystem.co.jp/

神奈川県川崎市にあるTMCシステム株式会社は、ソフトウェア開発はもちろんサイトの制作やハードウェアの設計などさまざまな開発を行っています。

TMCシステム株式会社の一番の特徴は、徹底したヒアリングです。それによりどのようなソフトウェアを開発すれば課題を解決してくれるかなど、適切な提案をしてくれます。また依頼中はエンジニアが常駐し開発をサポートしてくれるため、直接エンジニアに要望を伝えたいという企業にはおすすめの開発会社といえます。

株式会社スーパーソフトウェア

https://www.supersoftware.co.jp/

東京都渋谷区に本社を置く株式会社スーパーソフトウェアは、スマホアプリ「漫画カメラ」を開発したことで知られており、累計750万のダウンロード数を数える大ヒット商品となりました。

電子系のサービスや制御系のシステムといった専門的なソフトウェア開発に多くの実績を持っているので、そのような開発を考えている方にはおすすめになります。また企画立案から、業務をIT化したコンサルティングも行ってくれるため、さまざまなデータを活かしたマーケティングを行うことも可能になります。

Sky株式会社

https://www.skygroup.jp/

東京都港区を中心に全国に拠点を置くSky株式会社は、医療機器やモバイル機器、車載機器などさまざまな分野でソフトウェアの開発実績を持つ人気の開発会社で、著名人などを採用したCMなどでも多くの方が目にしたことがあるのではないでしょうか。

一番の特徴は、なんといっても豊富な開発実績です。パナソニック株式会社やSONYといった多くの大企業の開発も手掛けており、製造業や医療業、通信業やその他業種から地方自治体まで多くの業界から依頼を受ける開発会社です。さらにSky株式会社は、コンサルティングも高い評価を得ており、自社のソフトウェア運用からサポートまで任せたいという方にはおすすめの開発会社です。

株式会社アントレンド

https://www.entrend.net/

東京都港区に本社を置く株式会社アントレンドは、製造業などを中心に100件以上の開発実績を持っているソフトウェア開発会社です。

充実したサポート体制が特徴で、徹底したヒアリングときめ細かく作成した開発ドキュメントなどにより顧客満足度も高く、初めて利用した企業がリピートする確率を表す数字が、なんと100%の数値を表しています。企画立案からサポートまでワンストップになっているので、プロジェクトをすべて任せたいという企業にはおすすめです。

株式会社フレスコ

https://www.fresco.co.jp/

東京都千代田区に本社を置く株式会社フレスコは、30年以上の実績を持つソフトウェア開発会社で、これまでに数百件の開発実績を誇っています。

在籍しているシステムエンジニアの技術力が高く、下請けに一切頼らない「自社開発率100%」が特徴です。また近年ではその技術力を活かし、モバイルシステムや業務システムなどの開発にも力を注いでいます。ソフトウェア開発と業務効率の改善を目的とした企業におすすめの開発会社です。

株式会社コンピューターシステム研究所

https://www.cstnet.co.jp/

福島県郡山市に本社を置く株式会社コンピューターシステム研究所は、制御系や業務系のソフトウェア開発を得意としており、企画立案から保守サービスまでワンストップでサービスの提供を行っています。

自社開発率100%を誇っているため、余計な開発コストをかけることなく高性能なソフトウェアを開発してくれます。またBPOサービスコンサルティングなども行ってくれるため、自社のシステムの充実を図りたいという企業にはおすすめの開発会社といえるでしょう。

株式会社ブライセン

https://www.brycen.co.jp/

東京都中央区を中心に全国に拠点を置く株式会社ブライセンは、さまざまな業種に対応したソフトウェア開発会社です。

株式会社ブライセンといえば有名なのが倉庫管理システムの「COOOLa」です。在庫管理を行うために導入される倉庫管理システムは、全国格の企業で導入が進んでいるヒット商品といえるでしょう。自社開発率100%で、自社に必要な機能をカスタマイズしてくれるので、コストに合ったソフトウェア開発をしたい方にはおすすめの開発会社です。

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社

https://www.ctc-g.co.jp/

東京都千代田区を中心に、世界30箇所以上に拠点を置く大手ソフトウェア開発会社です。豊富な開発実績を持ち、その顧客の中には三井住友建設や花王、日本野球機構といった大企業も多く含まれています。

さまざまな業種のソフトウェア開発に対応することができ、長年にわたりサーバーの販売・保守などの事業も展開し、これまで「Genesys APAC Partner Award 2018」など多くの賞を受賞している開発会社でもあります。サービスリリース後の保守サービスもしっかりしているので、ソフトウェア開発と一緒に企業のコンサルティングも行ってほしいという企業にはおすすめの開発会社です。

株式会社アコモ

https://acomo-inc.co.jp/

東京都三鷹市に本社を置く株式会社アコモは、観光業界に特化したソフトウェア開発会社で、特に宿泊施設向けのソフトウェア開発実績を多く持っています。

予約管理システムやB2B間受発注、チェックインシステムといったグローバルに対応したシステムの構築を提供しており、必要な機能についてはその都度カスタマイズできるので、はじめは必要最低限の機能で開発できるため、コストも最小限にとどめることができます。観光産業会社でサポートを受けたいという企業にはおすすめの開発会社です。

中軟東京株式会社

https://chinasoft-tokyo.co.jp/

東京都千代田区に本社を構える中軟東京株式会社は、創業20年を迎えるソフトウェア開発会社で、ネットワーク監視システムや医療現場向けのソフトウェアなど、数多くの開発実績を持っています。

総勢12,000人の人材を抱え、中国でのオフショア開発を行っているためコスト面も格安に抑えられ、大規模なプロジェクトに対しても迅速に対応することができます。実績十分でコストを安く抑えられる開発会社を探している場合や、大規模な開発を考えてる中大企業にはおすすめの開発会社といえるでしょう。

東京システムズ株式会社

https://tss-net.jp/

東京都渋谷区に本社を構える東京システムズ株式会社は、設立50年を迎える老舗開発会社です。全国各地に拠点を持ち、約300人のエンジニアを抱えています。

特徴はその豊富な開発実績です。各種制御システムやカーナビソフト、各種配信システムなどさまざな開発から得たノウハウを活用し、どのようなソフトウェア開発にも対応できる技術を持っています。また保守サービスも充実しており、サービス導入後のコンサルティングも行っているので、ソフトウェア開発だけでなくその後についても相談しながら運用していきたいという方には、おすすめの開発会社です。

株式会社SOTATEK JAPAN

https://sotatek.jp/

東京都中央区にある株式会社SOTATEK JAPANは、金融業や医療関連、エンタメなどさまざまな業界から依頼を受け、多くの開発実績を残しているソフトウェア開発会社です。

AIやブロックチェーンといった最新技術を駆使したソフトウェア開発を得意としており、記号のニーズに合った提案をしてくれるので、信頼して依頼をすることができるでしょう。またベトナムにも拠点を持っており、オフショア開発によりコストを大きく削減できるのも特徴です。さらに、企画立案からサポートまでワンストップになるので、納期まで短期間で行ってくれるのも魅力です。短期間・低コストで、実績豊富な開発会社を探している方にはおすすめの開発会社です。

株式会社スーパーソフトウエア

https://tokyo.supersoftware.co.jp/

大阪に本社を持ち、全国に拠点を設けている株式会社スーパーソフトウエアは、ソフトウェア開発以外にも、アプリ開発なども手掛けているソフトウェア開発会社です。

30年以上の実績を持ち、そのノウハウを活かしたソフトウェア開発で、高性能なシステムを作り上げることで有名です。ソフトウェア開発だけではなく、それに伴ったアプリの開発も行いたいという企業にはおすすめの開発会社といえるでしょう。

株式会社トランソニックソフトウェア

https://trans-it.net/

愛知県名古屋市に本社を構える株式会社トランソニックソフトウェアは、「ソフトウェアの開発で人々に感動を与える」をコンセプトに、DTP制作やWebサイトなども手掛けるソフトウェア開発会社です。

金融業やアパレル業、製造業などさまざまな業種に対応したサービスを行っており、これまで求人管理ソフトや金融系渉外ソフトなど数多くの開発実績を持っています。リリース後のサポート体制も充実しており、実績十分な開発会社で運用や保守サービスも行ってほしいという方にはおすすめの開発会社です。

日本情報株式会社

https://www.jicdom.co.jp/

愛知県名古屋市中区に本社を構える日本情報株式会社は、製造業や流通業をはじめとして金融業や自動車産業など幅広い分野のソフトウェアの開発を行っており、その実績は日本国内でもトップクラスといわれています。

業務の効率化を図るためのシステムづくりは得意分野となっているので、モノづくりを主体とする事業を行っている企業にはおすすめの開発会社といえるでしょう。またソフトウェア開発だけでなく、セキュリティ対策も充実しておりプライバシーマークも取得しているので、情報が第三者に漏洩するなどの心配もありません。

まとめ

この記事では、おすすめのソフトウェア開発会社をご紹介してきました。

数多くのソフトウェア開発会社があるため、初めて利用される方は迷われる方も多いかもしれませんが、まずは自社のニーズに合っているかどうかを見極めることが大事です。開発会社にはそれぞれ特徴と得意分野があります。自社がどういったソフトウェアを作りたいのか、コストはどのくらいで考えているのか、保守サービスもあったほうがいいのかなど、開発会社が提示している情報と比較して決めていくことが大事です。

それらをチェックし比較すれば、開発会社選びは成功します。ソフトウェアの開発依頼を検討している方は、この記事を参考に自社に合った開発会社を選んでみてはいかがでしょうか。

【システム開発会社の選び方】システム開発会社を選ぶ前の準備や、選ぶ際の注意点についても徹底解説

システム開発を自社ではなく、システム開発会社に委託したいと考えた際、そもそも数多く存在している会社の中からどのようにピックアップするのかや、どのような点に注意して選べがいいかわからない方も少なくないかと思います。しかし、きちんと注意点などを押さえておかなければ、求めるものとはほど遠いシステムが完成してしまうといったようなことになりかねません。

そこで本記事では、システム開発会社の選び方をはじめ、選ぶ前の準備や、選ぶ際の注意点についても徹底解説いたします。

システム開発会社を選ぶ前の準備

システム開発会社を選ぶ前にまず行うべき準備というものがあります。大きく次の3つが挙げられるので押さえておきましょう。

  • システム開発の目的や予算、納期を明確にする
  • システム導入後の運用及び保守の方針や予算を明確にする
  • RFP(提案依頼書)を作成する

システム開発の目的や予算、納期を明確にする

当たり前のことではありますが、システム開発会社を選ぶ前には、必ずなぜシステム開発を行う必要があるのかという目的はもちろんのこと、システム開発に使用できる予算はいくらなのか、いつまでにシステム開発を終えて導入したいのかといった納期を明確にしておく必要があります。

最低でも目的や予算、納期が定まっていないと、依頼されたシステム開発会社も完成品のイメージができず、見積書の段階で非常に曖昧なものが提出される可能性が高くなるほか、もし依頼しても、実際にイメージしていたものと異なるシステムが納品されるといった事態に陥りかねません。

また、目的も「既存システムが古くなってきたので刷新したい」とか、「競合他社が新システムを導入したようだから同じようにしたい」など、曖昧なものだと、システム開発会社も困ってしまいます。例えば「人事における業務フローの工数を半数に削減したい」とか、「工場の検品チェックをAIロボットが行うようにしたい」など、より具体的な目的を設定するように心がけましょう。

そして、よくありがちなこととして、自社のIT部門の人間だけと相談して新システムの内容を考えるということが挙げられますが、それでは実際に現場で使用することになる人間の本当のニーズを掘り起こすことはできず、実際に完成品が納品されても、使い勝手が良くなく、現場に定着しないということになりかねませんので、必ず現場の人間の意見も取り入れて計画を進めていきましょう。

もちろん、納期についてもある程度決めておかなければ、システム開発会社の都合になってしまい、導入が遅くなってしまうこともあるので注意が必要です。

システム導入後の運用及び保守の方針や予算を明確にする

完成したシステムが導入された後の運用および保守の方針や、それに係る予算についても明確にしておく必要があります。運用費は一般的に開発費用にかかった分のおよそ5%〜20%程度と言われており、仮に100万円でシステム開発を行なった場合、月の運用費としてはおよそ5〜20万円、年間に換算するとおよそ60〜240万円にのぼります。

また、保守をシステム開発会社に依頼するのであれば、保守費用についても見積もり時点でいくらくらいになるのかをきちんと確認しておきましょう。

RFP(提案依頼書)を作成する

RFP(提案依頼書)とは、システム開発会社から見積もり及びシステムの提案をスムーズにしてもらうための依頼書のことであり、クライアント側が準備しなければならない書類です。

システムの概要をはじめ、提案依頼事項、提案手続き、開発の条件、契約事項など、詳細を記載しなければならないため、面倒に感じてしまいがちですが、きちんと順を追って明確なRFP(提案依頼書)を作成しておくことで、システム開発会社を選定する際に、やり取りの回数を減らしたり、各社の提案内容を比較したり、見積もり金額を適正なものに近づけることができたりします。

必ずシステム開発を外部に依頼するという場合には、目的や予算、納期についても明確にすることができるため、作成しておくべき書類です。

システム開発会社の選び方

前述した通り、システム開発会社を選ぶ前の準備ができたら、システム開発会社を選ぶフェーズに移ります。システム開発会社の選び方としては、次の7つを押さえておきましょう。

  • 開発したいと考えているシステムに近い実績があるか
  • 得意分野とニーズが一致しているか
  • 自社開発を行っているか
  • 業績は安定しているか
  • 担当者の対応や相性、印象はどうか
  • 納品後のサポート体制は充実しているか
  • 相見積もりを必ず行う

開発したいと考えているシステムに近い実績があるか

システム開発会社を選ぶ際には、必ず公式ホームページなどに掲載されている過去の開発実績を参照します。実績の数だけでなく、どのような実績があるのかをきちんと見極める必要があります。例えば勤怠管理システムを開発したいと考えているのに、人事採用システムの実績が豊富であるというシステム開発会社を選定する意味はありません。開発したいシステムと同じもの、あるいは似たものを多く開発している会社を選びましょう。

得意分野とニーズが一致しているか

前述した過去の実績に通ずる部分とはなりますが、システム開発会社の得意分野と自社のニーズが合致しているかどうかを見極めることが重要です。一口にシステム開発会社といっても得意な分野は大きく異なります。人事関連システム、POSレジ関連システム、人工知能(AI)を活用したシステム、IoTを活用したシステム、スマートフォンアプリなど、過去の開発実績などを見ていると得意な分野というのが見えてくるはずなので、開発したいシステムと同じ実績があるから1事例あるから良いということではなく、その実績が本当に多いかどうかをきちんと確認しましょう。

自社開発を行っているか

システム開発会社と言っても、自社の人員で全ての開発を一貫して行う会社と、プロジェクト管理のみ自社で行い、実際の開発に関しては外部委託しているという会社が存在します。どちらが良くてどちらが悪いということはありませんが、クオリティを重視するということであれば、コストが多少高くなったとしても、自社開発を徹底しているシステム開発会社を選んでおくと安心です。

自社で一貫して開発を行なっている場合には、所属しているSE(システムエンジニア)などのスキルが高い傾向があり、優秀なSEに担当してもらえる可能性が高くなるほか、細かな要望がストレートに技術者に伝わりやすいというメリットがあるため、完成品にも満足できる可能性が高くなります。

一方で開発を外部委託しているシステム開発会社の場合、コストが安いことが多いですが、結局仲介という立ち位置になるため、専門的な知識が乏しかったり、実際の作業にあたるSEに要望がきちんと伝わらなかったりということが起こりかねません。思っていたシステムではないものが完成してきてしまい、後悔することになります。そのため、可能な限り、自社開発あるいは、自社開発比率が高いというシステム開発会社に依頼するのがリスク回避になるでしょう。

業績は安定しているか

システムは、開発後に導入して終了というわけではありません。導入後も数年にかけて長期的に運用していく前提であるため、使用している間になんらかの不具合が発生したり、様々な社会情勢を鑑みて機能を追加したりと、適宜不具合を改善させ、アップデートしていく必要があるものであり、付随してシステム開発会社との長い付き合いが必要となります。

しかし、万が一システム導入後にシステム開発会社が倒産してしまうなどといったことが起きてしまったら、多大な影響を受けることになってしまいます。そのため、システム開発会社を選ぶ際には、少なくとも現在の業績が安定しているかをきちんと確認しておきましょう。

担当者の対応や相性、印象はどうか

当たり前のことではありますが、システム開発会社の担当者の対応や相性、印象が良いかどうかを確認することも大切です。見積もり段階で接する担当者には限りがありますが、こちらからの質問に親身に応対してくれるのか、要望を汲んで適切なシステム開発を行ってくれるのかなど、コミュニケーション能力が高く、相談しやすい担当者であるかというのもシステム開発会社を選ぶ際には重要なポイントと言えるでしょう。

逆に担当者とのコミュニケーションがきちんと取れないようであれば、こちらが要求するシステム開発がなされず、意図しないものが完成品として納品されるというような事態に陥ってしまうと言っても過言ではないのです。

納品後のサポート体制は充実しているか

システムが完成し、納品された後のサポート体制がどうなっているかもシステム開発会社を選定する際には重要なポイントです。自社にシステム運用を担うことができる人材がいる場合には別ですが、基本的には運用及び保守についてしっかりとしたサポートを行なっているシステム開発会社を選んでおくに越したことはありません。

サポート体制が充実していれば、日々なんらかの不具合が発生した際に助けてもらえるだけでなく、機能の追加や仕様変更が必要となった場合にも非常にスムーズです。ただし、運用及び保守にも費用は発生するはずですので、きちんと見積もり段階で確認しておく必要があります。

相見積もりを必ず行う

システム開発会社を選ぶ際には、必ず複数社から相見積もりをとるべきです。可能であれば3〜5社ほど相見積もりをすることで、費用の相場が見えてくるため、もし不自然に高かったり安かったりする会社があれば避けることができます。ある程度の費用感がわかったら、前述したように自社開発なのか、担当者との相性はどうか、運用及び保守のサポート体制は充実しているかなど、様々な視点から自社に最も合うと思われるシステム開発会社を選定しましょう。

システム開発会社を選ぶ際の注意点

システム開発会社を選ぶ際の注意点としては、次の3つが挙げられます。

  • システム開発会社に丸投げしない
  • コストだけを見ない
  • 複数のシステム開発会社の中から慎重に比較及び検討をする

システム開発会社に丸投げしない

クライアント側にIT関係に明るい人材がいない場合に起こりがちなのが、システム開発会社に全てを丸投げするということです。いくらシステム開発に長けた会社で、専門知識があるからといって、丸投げしてしまったとしても、実際に求めるシステムは完成しません。

あくまで現状どのような業務を行なっており、その業務の中でどのような課題があるから、こんなシステムを開発したいというビジョンを明確にしておき、そのビジョンをシステム開発会社にきちんと正確に伝えることが大切です。

また、実際の依頼後、プロジェクトについてもシステム開発会社に任せきりにするのか、それとも意見を適宜述べていくのかということでも大きな差がでてきます。システム開発においては、クライアント及びベンダーそれぞれが積極的に意見を出し合うことが大切なのです。

コストだけを見ない

どうしても予算の関係でコストが安いシステム開発会社に依頼したくなりがちですが、複数社から相見積もりをとった際、突出してコストが安いということは、開発自体を外部委託していたり、見積もりが甘かったり、運用及び保守のサポート体制が充実していなかったりとなんらかの理由が潜んでいるはずです。

コストが安いからと言って安易にシステム開発会社を選定してしまうと、完成品のクオリティが低かったり、納期が守られなかったり、導入後の運用及び保守がされなかったりといったことになりかねませんので、きちんと複数社の中から見極めた上で選定しましょう。

複数のシステム開発会社の中から慎重に比較及び検討をする

前述したコストだけを見ないということに重なる部分もありますが、なんと言ってもシステム開発会社を選ぶ際には、1社のみに見積もり依頼しそのまま依頼するというのではなく、必ず3〜5社程度相見積もりをとった上で、あらゆる面から慎重に比較及び検討を行う必要があります。

相見積もりを行うと、適正な価格帯が見えてくるだけでなく、それぞれのシステム開発会社のメリット、デメリットも自ずと見えてくるでしょう。何を譲ることができて何を譲ることができないのかを明確にしながら、最適なシステム開発会社を選定することが大切です。

システム開発会社選びの役立つサイト・サービス

これまでシステム開発会社を選ぶ前の準備や、選び方、注意点について解説いたしましたが、そもそもシステム開発会社は日本中に存在しており、3〜5社に絞り込むこと自体とても大変だと感じている方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。

そこで本項目では、システム開発会社を選ぶ際に役立つサイト及びサービスを6つピックアップしてご紹介いたします。

  • クラウドワークス
  • Lancers
  • 発注ナビ
  • システム幹事
  • PROLINK
  • リカイゼンRe:kaizen

クラウドワークス

https://crowdworks.jp

クラウドワークスとは、個人及び法人のいずれであっても、業務委託の仕事をインターネット上で発注及び従通することができるマッチングサイトです。クラウドワークス上で応募者とメッセージのやりとりをして信頼する応募者を採用して、システム開発に関する仕事を委託することができます。

登録料は無料であるため、ユーザーは300万人以上というメリットがあり、優秀なプログラマーもおり、自社の予算に合わせてシステム開発を依頼することができるでしょう。

クラウドワークスhttps://crowdworks.jp

Lancers

https://www.lancers.jp

Lancersは、経験豊富なプロの技術者に直接システム開発を依頼できるマッチングサイトです。フリーランスを募集することはもちろん、「開業準備」をはじめ「Shopify EC構築・運用」など、350カテゴリ5万通りにも及びパッケージから発注することもできます。

オンライン上だけでなく、対面や電話でのやりとり可能なフリーランスも多数所属しているため、安心して利用できるでしょう。

Lancershttps://www.lancers.jp

発注ナビ

https://hnavi.co.jp

発注ナビは、システム開発に特化した発注先選定支援サービスです。これまで紹介実績としては13,500社、対応社数は3,000社、対応テクノロジーは281、紹介達成率は92%となっており、相談から紹介までは完全無料で利用できます。

独自の開発会社データベースを持っていることから、得意な分野、過去の実績、リソース状況など総合的にニーズにあったシステム開発会社を選ぶことができます。また、IT知識がなくても専門スタッフがしっかりとヒアリングを行なった上でマッチングしてくれるため、認識に差が出にくいというメリットがあるでしょう。

発注ナビhttps://hnavi.co.jp

システム幹事

https://system-kanji.com

システム幹事は、日本最大級のシステム及びアプリ開発の相談や依頼が間単にできるサイトです。専門のコンサルタントによって、丁寧なヒアリングが実施され、発注準備段階からシステム開発会社の紹介まで無料で支援してくれます。

登録者数は5,000社以上にのぼるだけでなく、実際に依頼しなくても問題ありません。システム開発の相場を押さえつつ、最適な開発会社を紹介してもらえるため、専門的な知識がなくても大丈夫です。

システム幹事https://system-kanji.com

PROLINK

https://www.pv-prolink.jp

PROLINKは、システム開発をはじめ、アプリ開発などの最適なシステム開発会社とマッチングできるようにサポートしてくれるサイトです。無料で会員登録することができ、登録時には担当者から詳細なヒアリングが行われるため、ニーズをきちんと明確にした上で、マッチングをサポートしてくれます。

また、開発スキルや開発ジャンルで絞り込んで気になるシステム開発会社をチェックすることもできるため、システム開発を依頼したいと考えている方におすすめのサイトと言えます。

PROLINKhttps://www.pv-prolink.jp

リカイゼンRe:kaizen

https://rekaizen.com

リカイゼンRe:kaizenは、システム開発をはじめ、Web制作などの領域に特化したビジネスマッチングサービスであり、厳しい審査を通過した優良企業から相見積もりを行なったり、発注の相談を行ったりすることができます。

サービス運営実績としては15年を誇り、取扱案件は1万件以上、発注者は完全無料で利用できるという特徴があります。登録後はサポートデスクによって確認及びヒアリングを実施してから募集することになるため、初めて利用する際にも安心して利用できるほか、システム開発会社の選定の際に迷ったとしてもサポートを受けることが可能です。また、希望条件で最短10分で見積もりや実績資料をとることができるのも嬉しいポイントでしょう。

リカイゼンRe:kaizenhttps://rekaizen.com

まとめ

システム開発会社の選び方について、本記事では、選ぶ前の準備や、選ぶ際の注意点についてもあわせて徹底解説いたしました。

システム開発会社と一口に言っても、得意分野や過去の実績は大きく異なるため、様々な選択肢の中から最もニーズにあった会社を選ぶことが大切です。

そのためには、まずはビジネスマッチングサイト及びサービスなどを駆使して、まずは3〜5社程度に候補を絞り、相見積もりをとった上で、慎重にあらゆる面から検証すると良いでしょう。

求めるシステムが高い品質で開発されることを願っています。

【rfpとは】rfpを作成するメリットやrfpの作り方について徹底解説!

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近年各企業でDX化が進み、業務改善のために自社にとって最適なシステムの導入を図る企業が増えています。しかし発注側と受注側の認識のズレから、希望していたシステムとは違うものが出来てしまうというトラブルも多く報告されています。このようなトラブルを防ぐためにも必要になるのがrfpです。

そこでこの記事では、システム開発やアプリ開発に欠かすことができないrfpについて詳しく解説していきます。

rfpとは?

rfpは「Request for Proposal」とも呼ばれ、日本語に訳すと「提案依頼書」となります。システム開発やアプリの開発を行う時に、発注側が開発会社に提出するもので、「どのような機能を搭載したいのか」「自社が抱える課題」といった要件を記載し提出するものです。

開発されるシステムの出来栄えは、このrfpによって左右されるといっても過言ではないほど重要なもので、希望通りのシステムを作り上げるためには、分かりやすくより良いrfpを作成する必要があります。

rfpの目的

もともとrfpが浸透するまでは、開発者側が発注者のもとを訪ねヒアリングを行い、本来rfpに記載する内容を共同で確認し提案書を作成していました。しかしこの方法は、非常に効率が悪く、開発側と受注側の担当同士の人間関係が大きく影響していたため、徐々に減少していき、その代わりに生まれたのがrfpです。

rfpは何度も開発側に説明する必要もなく、開発者側からも提案を客観的に受け入れることができます。このように、開発に至るまでの労力を減少させ、より良いシステムを作り上げるための提案を受けながら開発を進めていってもらえるので、思い通りのシステムをつくりあげることが作り上げることを目的としています。

rfpを作成するメリット

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ここからはrfpを作成することで得られるメリットについて解説していきます。

トラブルを軽減することができる

まず大きなメリットをしてあげられるのがトラブルの軽減です。口約束ではしっかり要望が伝わっていなかったり、後になって言った言わないのトラブルが起きてしまうことがあります。それにより納期が遅れてしまったり余計なコストを要求されたりと、システム開発以外のトラブルも起きてしまいます。

このようなトラブルを起こさないのがrfpです。システム開発についての要望やコスト条件などを文字で残し、それに基づいて開発を行っていくためトラブルは起きにくくなります。

開発会社の比較がしやすくなる

rfpは一社だけでなく複数の開発会社に提出するのが一般的です。開発会社ではこのrfpをもとにさまざまな提案をしてくるでしょう。それらを比較し、どの開発会社に受注するかを決めるのに役立てることができます。

自社にとって「どの開発会社が信頼できそうか」「どの開発会社が自社に合ったシステムを作り上げてくれそうか」など、社内で話し合って決める材料になるわけです。

開発会社とのやり取りを軽減できる

rfpがなければ、何度もやり取りを行う必要があり、それにより開発会社側との認識のズレが生じ、自社のニーズに合わないシステムが完成してしまう可能性があります。しかしシステム開発についての要件をまとめたrfpがあることで、開発に対するブレがなくなり、作業の効率化を図ることもでき、無駄なやり取りを行う必要がなくなります。受注側は要点を絞った提案をすることができ、開発会社側はrfpに基づいた開発を行うことができるので、開発に集中することができ、結果的に受注者のニーズに合ったシステムを作り上げることができます。

rfpを作成するデメリット

rfpは多くのメリットももたらしてくれますが、もちろんデメリットも存在します。ここからはいくつかあるデメリットについてご紹介します。

システム開発までに時間を要する

これまでのシステム開発は、rfpのような提案書はなく口頭でのやり取りで開発を進めていたため、開発前の事前準備という認識はありませんでした。しかしrfpによりシステム開発を依頼されることにより、開発会社では開発体制を整備したり各部門の問題点を整備したりと、それまでかけることのなかった箇所に時間をかける必要があり、開発を開始するまでに時間がかかってしまうというデメリットがあります。

とはいえ、トラブルもなく完成したシステムが自社のニーズにぴったり合うか合わないかなどを考慮した時に、開発までの時間がかかったとしてもrfpを作成したほうがいいでしょう。

作成に労力が掛かる

rfpを作成するのは思っている以上に労力がかかることもデメリットといえるでしょう。rfpがない時代に、受注者へのヒアリングだけで開発を進めていた方には少し手間に思えるかもしれません。

rfpの作成方法

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それでは実際にrfpを作成する手順を解説していきたいと思います。まずrfpの作成といってもいきなり始めてはいけません。作成のための準備を行う必要があるので、まずはそこから解説します。

まず行うことはシステムを何故導入しなければいけないのか、どのような課題があるのかということを明確に洗い出すことです。これを行わなければ、必要のない機能が搭載されたシステムが出来上がってしまうこともあります。そのため解決したい課題を書き出してみましょう。それができたら社内でミーティングやヒアリングを行い、課題とシステム導入目的の共有を行いましょう。また現場からのヒアリングでは、違った課題が上がる可能性もあるので、それらを汲んで行くことも大事です。社内での共有が終わったら解決策の立案です。本当にシステムの開発だけで解決できるのか、他にするべきことはないかなど、シャイ内で確認していきましょう。これが終わったらいよいよrfpの作成となります。

rfpの作成というと難しそうに思ってしまうかもしれませんが、基本通りに行っていけば難しいものではありません。基本的な構成は「システムの概要」「提案依頼の要件」「発注先選定の進め方」という構成で作成していけば、作り上げることができます。

rfpに盛り込む内容

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rfpには必ず盛り込んだ方がいい項目があります。これは一つ二つではなくいくつもありますので、それらすべての項目をご紹介していきます。rfp作成の際はこちらを参考にしてください。

システムの概要

システムの概要には「システム開発の目的や背景」や「開発のためのコスト」など、システム開発のための全体図を開発会社に知ってもらうためのものです。この基本情報に記載する内容は以下の通りになります。

・解決したい課題:解決したい課題や抱えている問題を記載

・システム開発の目的:課題を踏まえたうえでどのようなシステムを作りたいか記載

・システム開発の背景:なぜ依頼することになったのかという原因

・開発のゴール:コストや納期、目標とする品質などを記載

・依頼範囲:どこまでの開発・保守を依頼したいのかを記載

・企業情報:企業の組織図や事業内容、開発したシステムの利用者情報などを記載。

・システム構成:ネットワーク環境や現状のシステム、利用中のハードウェアなどの記載。

提案の要件

提案の要件は、開発会社が提供してくれる提案書に記載してほしい項目を伝えるものです。以下の内容を盛り込んでもらうようにしましょう。

・企業情報:企業の基本情報やこれまでの実績、サービス内容など

・提案システム概要:rfpで記載したシステム開発の目的に対し、どのような方法で提案してくれるのかを記載してもらう項目

・プロジェクト体制とスケジュール:システム開発をどのようなプロジェクトでどのように進めていくのか、その中でどのようにかかわっていけばいいのかなどを記載してもらいます

・運用と保守内容:開発からリリース後のサポート体制を記してもらいます

・サンプルの提示:これまで納品されたものを提示してもらいます。ドキュメントサンプルなどの提示を求めるのもいいでしょう

・開発コスト:細かい開発コストを提示してもらいます。「総額」や「一式」などの記載方法ではなく、「月額「初期費用」というように、細かく提示してもらった方が後々のトラブル防止になります。

・契約書案:支払い方法や契約内容を項目別に提示してもらいます

・制約について:登録の上限数や同時アクセスの上限など、明らかになっている制約やリスクなどの提示を求めます

選定方法

開発会社をどのように選ぶかを記載します。ここには以下の内奥を記載するようにしましょう。

・選定のスケジュール:依頼する開発会社を選定するまでのスケジュールを記載します。提案書の締め切り日や提案書の確認比較、発注の手続きにプロジェクト始動という流れで記載するといいでしょう。

・提案書の提出場所:どこに提案書を提出したらいいかを明記し、締め切り日やそれに間に合わない時は選考外になることも伝えましょう。

・評価ポイント:開発会社の選定に対し依頼する側として何を重要視しているか、どこにポイントを置いているのか、コストなのか完成したシステムのクオリティなのか、そのあたりを明記しましょう。

rfpを作成するときの注意点

rfpは自社の意図や希望を伝えるために作成します。必要のない事柄を記載しては、開発会社にとっても戸惑ってしまうだけになってしまいます。それでは最後にrfpを作成するときの注意点について解説していきます。

相手に伝わる言葉選び

rfpを作成する上で一番大切なのは、相手に意図がしっかり伝わるかどうかです。もし曖昧な表現をしてしまうと、違う意味にとられてしまったり、開発会社に戸惑いを与えてしまう可能性もあります。しっかり相手に伝えるためには、ビジネスで重要とされている「5W1H」を意識してrfpを作成することが大事です。

またrfpは全体を通して同じ書き方にしなければいけません。一方では細かく記載し、もう一方では簡潔に書くという方法ではなく、全体を通して伝わりやすい文章で作成するのがいいでしょう。

ITコンサルタントを利用する

どうしても上手にrfpを作成することができない場合は、ITコンサルタントをするという方法もあります。例えば、「スムーズにプロジェクトを進めていきたい」「しっかり意図を伝えた提案をしたい」など、自作のrfpでは厳しいと感じたなら無理をしないのが賢明でしょう。それだけで余計な時間と労力を要してしまいます。

もちろんコンサルタント料はかかってしまうので、余計なコストと考えがちになりますが、実際出来上がったシステムが意図しないものになってしまうよりは、コストをかけても精度の高いシステムを作り上げるために、ITコンサルタントにrfpの作成を依頼するという方法もあるでしょう。

まとめ

この記事では、rfpの作成方法やメリットについて解説してきましたがいかがでしたでしょうか。

rfpは自社のニーズを正確に伝えるための手段であり、開発会社の選定をする上でも欠かせないものです。rfpの作成には時間がかかるかもしれませんが、それよりも大きなメリットを得ることができます。時間と労力を使ってでも、良いrfpを作成することで優秀な快活会社とであることになり、思った通りのシステムを作り上げることができるでしょう。

rfpは特別な知識が必要なわけではありません。今回の記事を参考に、自社のニーズに合ったシステムを作り上げるための素晴らしいrfpを作成してください。